ノベルティ・ディレクション基礎講座

ポイント還元や商品券、平凡な社名入りグッズに
頼っていては、いつまでも顧客の心は掴めません。

究極の広告・販促効果とは、
「驚き」や「面白さ」の域に達した
忘れられない印象を残すこと。

はじめから成果を期待されない安かろう、悪かろうの企業グッズたち

多くの企業・団体において、お客様に差し上げるタオルやボールペンのような粗品や、商品サンプル、ティッシュやうちわなどのノベルティ、また、入店を促すのぼり旗や注目を集めるPOP など、様々な販促物が制作されています。

しかし、「オリジナル」と銘打たれることの多いそれら販促物において、その特徴は各社驚くほど似通っています。タオルにもボールペンにもうちわにも、どれもお決まりの場所に社名やロゴが打たれ、「よろしければどうぞ」という、ありふれた一言のもとに手渡され、ありがたみを感じられず、ぞんざいに使い古されるか、その日にはゴミ箱に直行するなど、散々な扱われようです。

どれだけ事例集・ツール一覧を見ても答えはないアイデアは、アイデアのもとにしか生まれない

それら販促物を比較検討する際、担当者が頼りにするのがノベルティの一覧サイトです。そこには、多種多様な既製品が所狭しと並び、その安さを競っています。しかしどこにも、効果を期待する特徴は見当たりません。また制作・SP 会社の制作実績や、書籍の事例集もよく活用されています。こちらはよくこだわって作られていますが、業態も環境も異なる企業の事例には、参考にできないケースがほとんどです。

こうした事例集やツール一覧が提供してくれないのは、アイデアを整理し、体系化し、状況に応じて再生産する仕組みです。もちろんそれはSP会社の優秀な営業担当者や、制作会社の優秀なデザイナーの頭の中にのみ存在することになります。そこで宣伝会議では、こうした手掛かりのない中で販促物の企画に取り組み、お困りの皆様に向けて、「ノベルティ・ディレクション基礎講座」を開催いたします。

「アイデア」のない販促物を作る損を知る

販促物の企画を練る際に、その精度を決定づけてしまうのが、「予備知識」の量の差です。多くの場合、販促物の購買担当者には、価格表同然のノベルティサイトや、制作・SP会社の制作実績くらいしか、見るべき手がかりはありません。こうした状況で、一からアイデアを思いつくのは至難の業といえます。そこで本講座では、成果を上げた厳選の販促アイデアを整理してご提供します。

反応が高まる切り口を知る

たとえ優れたアイデアであっても、それ自体が自社の販促物企画に役立つことはまれです。今自社の置かれている環境や、目指す目的に応じて、正解はめまぐるしく変わっていきます。本講座では、多種多様な成功事例とをの要因を深く探るなかで、成果を上げる販促物を、状況に応じて企画し続けるノウハウを身に付けます。

最先端のノベルティ・コミュニケーションノウハウ

メディア環境の変化により、ノベルティも進化を続けています。特定のキャラクターを繰り返しメディアに登場させ、ブランドのメジャー感や、親近感を一つのマスコットに象徴させる手法はその一つです。また、スマホゲームの装備、TV アニメのキャラクターグッズをノベルティとして活用するケースも増加しています。これらは、原価の同じノベルティの価値を何倍にも高め、ノベルティ目的の購買をも生む、新たな消費の原動力となっています。本講座では、今ノベルティというメディアに起きている進化と、その成功事例を体系的に学びます。

田中 みのる氏
ライズマーケティングオフィス株式会社　代表
1989年 大阪中央郵便局着任、公社化、民営化と大組織の変革を経験、97年から法人営業、社員育成等を担当。2003年からは霞が関本社にて勤務。10年独立、ライズマーケティングオフィスを設立。メディア接触時のターゲット・インサイトを追究した効果的な販促物・チラシの作成や、Web・モバイルを活用したクロスメディアのプロモーションについて、全国でコンサルティング、セミナーを多く手掛ける。宣伝会議「成功するDMの極意 全日本DM大賞年鑑2010」にてコラム「販促の寺子屋」を執筆。

本田 浩一氏
株式会社東急ハンズ　営業企画部 営業企画課
1995年東急ハンズに入社。横浜店、システム開発部、営業企画部などを経て、IT企画部在籍中の2009年にTwitter公式アカウントの「中の人」として、ソーシャルメディア戦略に深く関わる。同年、Twitterを利用した商品検索サービス「コレカモネット」の開発に携わり、10年より東急ハンズのネット通販「東急ハンズネットストア」店長としてEC事業を推進。14年4月より現職で同社全体の営業戦略立案を勤める傍ら、「中の人」としての情報発信も継続中。

太田 陸氏
株式会社ギフティ 代表取締役
1984年慶應義塾大学総合政策学部卒業後、2007年アクセンチュア株式会社にて公官庁の大規模開発業務に従事。2010年に株式会社ギフティを設立、代表取締役に就任。ソーシャルギフトとして、オンラインからギフトを贈れるサービスを展開。従来型のノベルティとは一線を画すサービスを展開。数多くの大手企業で活用されている。