マーケティングのデジタル化5つの本質

デジタルトランスフォーメーションが思うように進まない…
部門が孤立…
基盤をつくっても 肝心の結果に結びつかない…
と感じている人が読む本

「マーケティングのデジタル化」とは
デジタル広告施策のことではありません。
デジタルを使い、マーケティングの構造改革を起こすことです。

1アナログ施策をデジタル化する
2消費者IDベースのマーケティングをする
3施策をリアルタイムに運用して最適化する
4これらに必要なスキルを定義し、組織をつくる
5ダイレクトに顧客とつながる
ビジネスの変化をとらえる5つのポイントをおさえ、
企業競争力を左右するデジタルトランスフォーメーションを
推進するヒントをお届けします。

はじめに
▶マーケティングをデジタル化する
▶リアルタイム/高サイクル/データドリブン
▶デジタルで起こすプロセス革命
▶データドリブンとはユーザードリブンのこと

考え方編
第1章成果を出すなら、まず「アナログ施策のデジタル化」
アナログ施策の“プロセス革命”をデジタルで
▶センサーデータでテレビCMの「クリエイティブパワー」を分析
▶「経験と勘」にプロセス革命を起こす
▶AI時代、ブランドごとのマーケティングは非効率
▶デジタル広告は1インプレッションごとに最適化する
▶テレビ広告の到達状況に合わせて、デジタル広告を補完
▶広告発注の構造が変わる
▶データが整うと、メディアプランニングも変わる

第2章「プランを実行する」から「運用して最適化」へ
▶事前に「最適なプラン」などわからない
▶ユーザードリブンは、仮説検証型+文脈発見型
▶「マーケティングダッシュボード」による運用の最適化
▶マーケターはファンドマネージャー
▶テレビを主体にしてきた宣伝部門が、デジタルも考えるべき
▶デジタル化の本丸は人材育成
▶デジタルマーケティング本部(デジマ)を出島にしない方法
▶箱の議論ではなく、属する人のスキルを定義すべし
▶従来の人事ローテーションを見直す
▶2020年代のマーケティング構造改革企業のPOE

Column新たなディストリビューションパイプとなるDNVB(デジタル・ネイティブ・バーティカル・ブランド)
▶急成長するDNVBとは<? br> ▶デジタルネイティブな経営者の獲得

実践編
第3章データ・ドリブン・マーケティングの実践
▶データ・ドリブン・マーケティングの準備
▶データ・ドリブン・マーケティングを実践するメリット・デメリット
▶データを使って「誰に」「どうやって」アプローチするか
▶「誰に」をデータ・ドリブンに決定する
▶「どうやって」をデータ・ドリブンに決定する
▶「誰に」「どうやって」を連続させてターゲットを成果地点に送り届ける
▶広告戦略におけるデータ・ドリブン・マーケティング

第4章データ・ドリブン・マーケティングと「DMP」の活用
▶DMP活用の現状
▶DMPを活用できる領域
▶DMPとは何か
▶「DMP2.0」への進化
▶DMPで今後できるようになっていくこと
▶データの取り扱い法整備の議論を知る
▶情報取得は“リスクを伴う”認識を
▶正しい情報取得に“後ろめたさ”は必要ない

第5章オフライン施策も最適化する新時代の「DMP2.0」とは
▶一般的なDMPの利用方法
▶DMPをほかのツールと連携することでどのような価値が得られるか
▶デジタル広告以外の施策への拡張
▶広告以外の施策への拡張

データ・ドリブン・マーケティング対談

おわりに
▶データには価値がない、価値があるのは「使い方」
横山隆治
デジタルインテリジェンス代表取締役。
1982年青山学院大学文学部英米文学科卒。同年旭通信社入社。
96年デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを起案設立。
同社代表取締役副社長に就任。2001年同社を上場。
インターネットの黎明期からネット広告の普及、理論化、体系化に取り組む。
08年ADKインタラクティブを設立。同社代表取締役社長に就任。
10年デジタルコンサルティングパートナーズを主宰。
11年デジタルインテリジェンス代表取締役に就任。
著書に『CMを科学する』などがある。

簗島亮次
インティメート・マージャー代表取締役社長。
2010年世界最大級の統計アルゴリズムコンテストRSCTC2010DiscoveryChallenge世界3位。
同年慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科卒業。同年グリーに入社。
国内最大級である約4.7億のオーディエンスデータと高度な分析技術を活かした
IM-DMPの提供・構築、データ活用コンサルテイングなどのデジタルトランスフォーメーションを推進。

榮枝洋文
デジタルインテリジェンス 取締役/ニューヨークオフィス代表。
日本の大手広告会社アメリカ法人CFO 兼 副社長を経て現職。
日本広告業協会会報誌コラムニスト。
米系エージェンシーや独立系デジタル・エージェンシーと提携しコンサルテーションを行う。
ニューヨーク最新動向を解説する「MAD MANレポート」を発刊。
米国コロンビア大学経営大学院(MBA)修了。