SDGsの実践 ～自治体・地域活性化編～

◆著者
村上周三氏
一般財団法人建築環境・省エネルギー機構 理事長
東京大学生産技術研究所教授、デンマーク工科大学客員教授、慶應義塾大学理工学部教授、日本建築学会会長、建築研究所理事長を歴任。2003年より東京大学名誉教授、建築環境・省エネルギー機構理事長(現職)のほか、2010年環境未来都市構想有識者検討委員会(内閣府)座長、2015年新国立競技場整備事業の技術提案等審査委員会委員長、2018年自治体SDGs推進評価・調査検討会(内閣府)座長を務める。

遠藤健太郎氏
内閣府 地方創生推進事務局 参事官
1990年通商産業省(現 経済産業省)入省。1995年ハーバード大ケネディ行政大学院修了。経産省産業技術環境局京都メカニズム推進室長兼地球環境技術室長、資源エネルギー庁新エネルギー等電気利用推進室長兼燃料電池推進室長、製造産業局製鉄企画室長、関東経済産業局資源エネルギー環境部長、復興庁参事官などを経て、2017年7月から現職。

藤野純一氏
公益財団法人地球環境戦略研究機関 上席研究員・都市タスクフォースプログラムディレクター
東京大学大学院博士課程で2100年を想定した世界のエネルギーシステムを分析。2000年国立環境研究所入所。「2050年低炭素社会研究」に携わり、CO2削減に関する政府の委員会に参画した他2010年から環境未来都市推進委員として自治体を支援。現在はアジアの国や自治体の脱炭素化・SDGs実施にも関与。

佐藤真久氏
東京都市大学環境学部教授
筑波大学第二学群生物学類卒業、同大学院修士課程環境科学研究科修了、英国国立サルフォード大学にてPh.D取得。地球環境戦略研究機関の第一・二期戦略研究プロジェクト研究員、ユネスコ・アジア文化センターの国際教育協力シニア・プログラム・スペシャリストを経て、現職。アジア太平洋地域における国際環境・教育協力に関する政策対話・調査研究、持続可能な開発のための教育に関する関連プログラムの開発・運営・研究などにかかわる。現在、SDGsを活用した社会・環境課題同時解決支援事業委員長、国際連合大学高等研究所客員教授、ESD円卓会議委員、JICA技術専門委員(環境教育)、IGESシニア・フェローなどを兼務。

馬奈木俊介氏
九州大学大学院工学研究院都市システム工学講座教授/九州大学都市研究センター長・主幹教授
東北大学准教授等を経て、現職。IPCC代表執筆者、IPBES総括代表執筆者、経済産業研究所ファカルティフェロー、クィーンズランド工科大学客員教授、世界環境資源経済学会共同議長を兼任。2017年に独ベルリンで開催された環境会合で「富の計測プロジェクト」を代表し『国連・新国富報告書 2018』を発表。最近の書籍は、「新国富論─新たな経済指標で地方創生(岩波ブックレット)」、「豊かさの価値評価(中央経済社)」「人工知能の経済学」。