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メーカー・ブランドのためのEC活用実践講座

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講座について

本講座はECの活用を検討されているメーカー・ブランドの担当の方に向けた講座です。生活者の購買がWeb上で完結するようになった今、ECでできることは拡大し、メーカー・ブランドにとっては今までできなかった顧客との直接的な接点を持つチャンスが生まれました。しかしECを効果的に活用できている企業は多くありません。

受講対象

・ECの活用を検討している又は既に運用しているマーケティング・デジタル・販促・営業企画・EC部門の方
・ECに関連した提案をする広告関連会社、EC事業者の方
・自社店舗を有しECの新たな活用方法を思案されている方

講座のポイント

(1)単独で考えてはいけないEC
　 ECを活用した自社戦略の全体像を設計する

(2)構築から運用・改善まで導く担当者が
　押さえておくべきディレクションノウハウ

(3)顧客のロイヤリティ化を進めるための
　 ECにおけるコミュニケーション戦略の3ステップ

(4)ECと店舗で売上を取り合わず、
　両チャネルでの売上を相乗的に高める仕組みをつくる

開講の背景

【生活者の購買はデジタル上で完結する時代へ】
スマホ利用者数の激増によって、一連の購買行動がデジタルで完結するように変化しています。この大きな変化に対して、メーカーやブランドが従来から行っている店舗だけを売り場とした販売戦略では、機会損失に繋がりかねません。
しかし国内のEC化率は依然として低く、ECを戦略的に活用できている企業は少ないのが事実です。顧客中心主義のマーケティングを実現するためにはECの活用に関しても考える必要が生じてきています。

【ECの役割は販売チャネルからデジタルマーケティングのハブへ】
かつてはただの販売チャネルの一つだったECの役割は、自社ブランドや世界観を伝える場、顧客データの取得からロイヤリティ化まで様々な役割を担うようになりました。
役割が拡大したからこそ、単純に自社ECを立ち上げる、または外部ECへ商品を卸せば成功するわけではありません。そこで宣伝会議では、自社の商品に適したECの活用戦略を練るために必要なEC市場の全体像の理解から、マーケティングプラットフォームとして活用するためのノウハウまでを身に付ける「メーカー・ブランドのためのEC活用実践講座」を開講します。

カリキュラム

時間	講義内容
10:00～12:00	EC市場の全体像とアマゾン＆楽天の自社への活用法・EC市場の変化と推移・生活者の購買行動の変化・EC販促という考え方・アマゾンと楽天、その違いと特徴を知る・自社ECの役割の明確化
13:00～16:00	ECの売上を最大化させる、顧客フェーズ別コミュニケーション戦略・サービス全体におけるECの役割の明確化・LTVの考え方に基づく顧客育成・ECにおける顧客フェーズ別コミュニケーション（流入～ロイヤルまで）・オンラインとオフラインの融合・CRM的EC施策事例集
16:20～17:50	ECサイト改革の手順・ECを成長させるメソッド・まず何からはじめるべきか・どのようなチームづくり、人選が必要か・販促、クリエイティブ、決済、機能など販売手法について・広告、メルマガ、LINEなどいかに低コスト集客するか・リアル店舗+ECとEC専業では役割・働き方が異なる・ワークショップ

講師紹介

神野潤一氏
株式会社電通トランスフォーメーション・プロデュース局ゼネラル・マネージャー
大手IT企業におけるEコマース事業運営経験から、顧客接点としての売場の価値の多様化を確信し、電通復帰。コンサルティングファームにおける事業価値評価などの経験をも総合的に活かし、現在、購買起点での逆算プランニングを行うプロモーション・デザイン局において、数多くの販促施策開発、実施に従事。ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士。

竹井慎平氏
株式会社照應堂代表取締役
1987年兵庫県生まれ。大学卒業後、総合広告代理店に入社。消費財や医療用医薬品・OTC、テーマパーク、ショッピングモール、自動車などのマーケティングを幅広く担当。その後、オムニチャネル構築を支援するIT企業に入社。クライアントのマーケティング、PR、PoCなどを支援。2020年より照應堂を設立。大手企業やベンチャーを対象に、OMO推進や統合的なコミュニケーション設計を行っている。

川添隆氏
株式会社ビジョナリーホールディングス（メガネスーパー）執行役員
デジタルエクスペリエンス事業本部本部長
1982年生まれ。アパレル関連2社経験後、2010年にクレッジに転じ、EC事業の責任者としてEC事業を2年で2倍に拡大。2013年7月より現職。EC事業を含むデジタルに関わる全てを統括し、7年でEC関与売上は7倍、自社ECは月間受注は13倍に拡大。O2O・オムニチャネル推進を図り、他社のコンサルティングにも従事。2018年よりビジョナリーホールディングス執行役員。