従来から課題であった企業のコミュニケーション・ロスは、コロナ禍によるリモートワークの導入などでさらに拍車がかかりました。そこで有効となるのが、コミュニケーション・ロスを解消する社内報ですが、定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するのでは、狙った反応を得ることはできません。時代に則した社内報の企画、制作、配信テクニックが必要です。
従業員に
「自分も載りたい！」と思われる
メディアにしたい
編集方針、コンテンツ、
形態、配信方法…
真っ先に改善すべきポイントが
どれか分からない
情報収集に苦労している。
社内からネタが集まってくる
仕組みが欲しい。
働き方改革に
ダイバーシティ…
社長の一声で編集業務が
どんどん増えていく
過去の社内報はあっても、「ノウハウ」がないと、
作成の度に困る状況は続く…
定期的に決まった枠に記事を流しこみ配信するだけでは、狙った反応を得ることはできません。ソーシャル・リモートワーク時代の社内報は、一方向の発信でなく、参加性を高めることが重要です。なぜなら、私生活で触れるコンテンツが変化しているため、それらに合わせたバージョンアップが必要なのです。これらは、発行形態が違っても共通します。本講座では、時代背景に則した社内報の企画、制作、配信テクニックを学び、脱マンネリ化を通じ、従業員からの反応を得る社内報作成する手順を学びます。
社内報作成において最も重要なことは、読み手に「どんな態度変容」を「どれくらい」してほしいか方針を決めることです。なぜなら、経営陣からは経営方針や理念の浸透などの難しい要求をされがちな反面、従業員からは、親しみあるコミュニケーションを期待されるというギャップがあるからです。社内報ではその差を埋める必要があります。そのため講義では、この状況を踏まえた企画方法を学びます。
どんなに良い企画でも、アウトプットで従業員が「目を通したい」という気にならなければ、狙った反応を得ることができなくなってしまいます。紙とWebでは制作業務は全く違うと思えるかもしれませんが、態度変容を促すクリエイティブのあり方は共通しています。それに加えて紙とWebで異なる表現テクニックを学ぶことで、デザイナーでなくとも思わず読みたくなる紙面・記事に仕上げることができます。
社内報の目的を整理し直し、魅力を高めることで、目的の達成度を高めることができます。しかし、せっかく制作するのであれば、配信方法にも気を配りたいものです。「刷りあがった社内報を部門で配ってもらう」、「Webを更新したら社内メールで告知する」だけではなく、配信方法や参加性をもう一工夫することで、従業員の巻き込みや拡散を促すことができます。
01
講義の始めは、社内報の発行目的を再整理します。
ここでのポイントは、経営の意向が反映されるもの、従業員の意向が反映されるもの、２つを分けて企画することです。ただ、いずれにおいても「自社がより繁栄するために大切なことを選んで伝える」ことは共通させなくてはなりません。他にも、社内行事や周年などを把握した年間でのスケジュール決め、中期経営計画の方針の理解をしておくと企画の精度があがります。講義では、発行目的の整理、目的に合わせた社内報活用のポイントを学びます。
02
講義の終盤は、社内コミュニケーション強化を推進する「配信・拡散ノウハウ」を学びます。
たとえ同じ仕上がりの社内報であっても、「いつ」「誰から」「どのように」従業員に届けられるのかによって、従業員の共感や拡散度合いが変わってしまうからです。より良い結果を得るためには、「手に取る必然性」「参加性」「反映性」を工夫する必要があります。本パートでは、実務テクニックとして他の社内行事や広報活動などとの連動のコツや、従業員感情を基点としたコミュニケーションの３つのポイントを身に付けます。それにより、自社の配信活動においても再現性を持たせることが可能です。
印刷会社の企画室にてディレクターとして印刷物・広告等の企画制作進行を担当。のちに翻訳・デザイン制作・ローカライズの日系企業タイ支社を設立。英国勤務の後、バンコクにて6年間Managing Directorとして会社経営に携わり、グローバル企業や官公庁の印刷物デザイン制作・ドキュメントやビデオのローカライズを多数手がける。2011年よりソフィアにて主に大手企業の社内報ほかコーポレートメディアの企画編集制作を担当。
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日本パブリックリレーションズ協会認定PRプランナー。 1998年に産業編集センター入社。ライターとして10年にわたり、社内広報媒体の企画立案や取材に携わる。 現在はディレクターとして、さまざまな企業でインターナルコミュニケーションの戦略立案をサポート。ブランディングやパーパス、経営計画などの浸透実践コミュニケーションを手がける。これまでに携わった企業数は300社以上。豊富な現場経験をもとに、効果的かつ実践的な手法を追求している。目指すのは、単に伝えるだけでない、行動変化を呼び起こすようなコミュニケーション。身内が身内に向けて行うインターナルコミュニケーションは簡単ではないが、その分、工夫次第で効果を生みやすく実感もしやすい分野、という信条のもと、日々邁進している。
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社内報ができることの幅と可能性を実感できた。定義はひとつではなく、柔軟なアイデアをもって、戦略的にインターナル・コミュニケーションに取り組んでいきたい。（メーカー 経営企画）
他では知ることができない企業事例が多く、より実践的な視点が得られた。自社にどのように適応できるか、考えながら聞く事ができた。（小売 総務）
配信カレンダーやステップ、編集者には経営者としての視点が求められている等、社内報のあり方を考え直せた。内容は上司の説得ツールとしても使えそう。（IT 広報）
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 約120分 | 経営課題解決ツールとして社内報を定義する
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| 約160分 | 従業員の参画度合いを高める作成／配信／拡散テクニック
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| 概要 | ||
|---|---|---|
| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 12月27日(金)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
59,000円(税込64,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 100名まで オンデマンド研修 |
550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円 |
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| オンデマンド研修について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | 企業で社内広報に携わる方。またそれに準じる方。 | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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