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先進的な企業が行っている、社内活性化の仕組みづくりを学ぶ

インターナル・コミュニケーション実践講座

出社から退社まで、オフィスのあらゆるタッチポイントを“メディア”として生かす。

コロナウイルスによる働き方の強制的な変化により、今、組織に大きな歪みが生まれています。このような状況の中では、自社が目指す未来、社会での存在意義など、いわゆる「パーパス」を再定義する必要が出てきています。そして、その変化を、一番身近なステークホルダーである従業員に腹落ちしてもらうコミュニケーションが不可欠になっています。会社の目指す姿や方向性が変化すると、これまでコミットしてきた社員ほど、変わることに対して「自分のこれまでの貢献が認められるのではなく、否定されている」「これまで頑張ってきたのは一体何だったのか」と、反発や分裂に繋がってしまうということが起こりがちです。しかしこの問題は、インターナル・コミュニケーションのメッセージと伝え方を工夫することで回避でき、エンゲージメントの向上にもつながります。

この講座で得られるもの

  • 漠然としている「なぜパーパスが必要なのか?」「なぜ今パーパスが話題になっているのか?」について図や例を通して、明確に理解できる。

  • 社内広報の実務の入門として、心構えや基礎を学ぶことができる。

  • 社内コミュニケーション手法の改善に向けて、具体的なアプローチができるようになる。

  • 理念の浸透など、それぞれのステップでどういった施策が必要なのか、現状と打ち手を整理するのに役立つ知識が得られる。

  • 会社の理念と社員の理念、その重なるところに注目してインナーブランディングしてゆく大切さを学べる。

このような方に最適な講座です

「ワンメッセージの社内報」では、社員に伝わりきらない。 社内を“メディア”と捉えると、全てのコミュニケーションが変わる。

理解の手順

コミュニケーションの転換方法から社内をコミュニケーション・メディアとして駆使するための実践的テクニックまで、インターナル・コミュニケーションの全てを学ぶ

  • ダイバーシティ、フラット化する組織、働き方改革 など、社会の価値観が大きく変わる今、多様な社員に共感、活躍してもらうためには社内報だけではないインターナル・コミュニケーションのノウハウを学ぶ必要があります。ヒエラルキー型からティール型への転換、無機メディアとしてのオフィスの活用や、有機メディアとしての人の活用といったインターナル・コミュニケーションの最新ノウハウを学びます。

講義のポイント

  • 社員の価値観が多様であることを前提としたコミュニケーション

    コミュニケーションは1つの表現で伝わるはずがありません。 また、大抵の言葉は、解像度が低いため社員全員が共感できる表現は容易ではありません。日本はハイコンテクストであることがほとんどですが、人材の多様化が進むと、ローコンテクストであるといえます。そのため、映像などのビジュアル活用も重要なキーとなります。

  • 主旨は変えずに、理解度が高まるように表現を複数用意

    社員の中には事実に基づいて考える「ファクト思考」の人もいれば、意識や気持ちを重要視するエモーション思考の人もいます。全員が違う価値観を持つ従業員が無視できない、心地よい表現を用意する必要があります。

  • 社内報以外のあらゆる場をコミュニケーション・メディア化

    コミュニケーション・メディアとして活用するためには「頻度」×「インパクト」を意識することが必要不可欠です。社員食堂や会社のエントランスなど、すべて使い機会損失を無くす新しい活用法を学びます。

現場で実践する力を習得する!

講座で学ぶこと

  • 01

    インターナル・コミュニケーションの転換

    これまではトップダウンの「ヒエラルキー型」の組織が主流でした。しかし、これからは、フラットで階層の少ない「ティール型」の組織に変化していくことが必要です。なぜなら、自社の成長のために従業員に求める要素が、「画一的な業務による生産性向上」から、「成長領域そのものの創造」などに変化しているからです。そのためには、社員一人ひとりの価値観や長所などの個性を発揮させることが欠かせません。講義では、組織の型の変化から、これからのインターナル・コミュニケーション戦略に不可欠な要素を学びます。

  • 02

    あらゆる従業員が共感する「表現の高解像度化と多様化」

    フラット化した組織では、例外を除き、従業員一人ひとりの価値観を肯定する必要があります。つまり、コーポレートの立場で発信するあらゆるメッセージが、これまでの「紋切り型」のワンメッセージから、コアメッセージは変えずに「多様な表現」をしなくてはなりません。そのため講義では、メッセージのコアな部分を尊重しながら、多様な表現開発をするための考え方を、言葉の力で組織を前進させるクリエイティブ・ディレクターに学びます。

  • 03

    メディア発想のインターナル・コミュニケーションの実践

    社内の全ての場を「メディア」と捉えると、これまで見落としていた、オフィスの新しい活用法に気付きます。そして、タッチポイントごとでのコミュニケーションも変化します。講義では、右図のように、出社から退社までのオフィスの全てがメディアであると発想することで、従業員のモチベーション・アップはもちろん、経営目標の達成に寄与するインターナル・コミュニケーションの実践知を、働き方の専門家から学びます。

講師紹介

  • 加来 幸樹氏
    加来 幸樹氏
    株式会社サインコサイン
    代表取締役社長CEO

    福岡県出身・九州大学芸術工学部卒業。2006年に株式会社セプテーニへ新卒入社し、クリエイティブディレクターとして活躍した後、18年4月に株式会社サインコサインを設立し、代表を務める。「自分の言葉で語るとき、人はいい声で話す」を信念に掲げ、会社の枠を超えた多種多様なコミュニティメンバーと共にネーミングや企業理念、ロゴデザインなどのブランドアイデンティティを共創することで経営者や社員の「覚悟」をデザインしている。LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)認定ファシリテータ。

  • 鈴木 祐介氏
    鈴木 祐介氏
    株式会社パラドックス
    シニア・ブランディング・プロデューサー

    慶応義塾大学法学部法律学科卒。パラドックスが社員4名のときに入社。企業の成長の紆余曲折を実感しながら、さまざまな業界のブランディングに携わる。顧客や世の中が共感する。社員も誇りにもてる。会社がいきいきする。だから採用力も上がる。 共感した人材が入る。また社内が活性化する。それによって、サービス(や商品開発など)がよりよくなり、顧客がさらにファンになる。そういう成長のスパイラルの基盤となるような独自のアイデンティティをつくり、理念(志)を中心としたブランド構築で、企業の進化のお手伝いをする日々。BtoB、BtoC問わず、理念開発から、理念浸透(社内のモチベーションアップ・採用ブランディング等)、カスタマー向けの事業・商品ブランド構築など。最近ではビジネスモデルをつくるところから関わる仕事も増えている。

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現場で実践する力を習得する!

カリキュラム

カリキュラム
時間 講義内容
約120分
  • 社会の価値感が大きく変わるこれからのインターナル・コミュニケーション戦略
  • ・新しい価値観や、多様な価値観と向き合うためのコミュニケーションの作法
  • ・ヒエラルキーからティールへ転換
  • ・KPIの共有から、ビジョンの共感へ転換
  • ・経済報酬だけから、感情報酬も統合する
  • ・ケーススタディ
約120分
  • 企業に変化を生むインターナル・コミュニケーションの実践
  • ・インナーブランディングの基本的な考え方
  • ・土壌作り、言語化/視覚化、仕組み化、習慣化
  • ・インナーブランディングの進め方(1)(2)(3)
  • ・具体的取り組み事例

概要

概要
受講形態 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信
通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、
11月30日(土)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。
受講のご案内 【実施上の注意】
本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。

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・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。
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・本講義には質疑応答はございません。

【レジュメについて】
講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金 1名受講
オンデマンド講座
45,000円(税込49,500円)
申込金5,000円(税込 5,500円)含む
100名まで
オンデマンド研修
550,000円(税込 605,000円)
例)100名受講で1名5,500円
オンデマンド研修について
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  • ・対象は、同一の企業・団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。
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※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。

受講対象 若者を動かしたいマーケティング、ブランドマネージャー、販促などの担当者、これらの企業に提案を行う広告関連会社
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