十分いまの状態で満ち足りている生活者は、モノを買わなくなってきていると揶揄されています。だからこそ、「購買の直接的な動機付け」を得意分野とする販売促進の重要性が高まっています。 さらにECサイトでのプロモーションが主流となりつつある今、数少ない接触機会を活かし、来店機会を増やすためのコミュニケーションをするうえでますます販売促進の必要性は増しています。顧客を動かすためには“正当な理由づけ”や“動きたくなるようなメッセージ”、そして“ストーリーを設計する”ノウハウは必要です。しかし多くの販売促進担当者はこれだけメディア環境が変わる中でも従来から続けている施策や、値引き策など売上を縮小させる危険性もある施策を踏襲するに留まっています。その理由として前任担当者から引き継がれた領域の知識しか与えられない、新たな施策を打つための社内説得に自信がないことなど様々な事情があります。 そこで宣伝会議は今まで体系立てて教わる機会の少なかった、担当者が身に付けるべき販売促進の基礎ノウハウについて学ぶ「販売促進基礎講座」を開講いたします。
販促施策の立案を行うスキル
自社にとって有用な手法が何かを理解できる
懸賞の様々な手法や、ターゲットによって異なる活用方法学べる
海外の事例を通して、自社の実店舗・EC・小売店(顧客)とどのようにチャネルを繋げるか知ることができる
オンラインとオフラインを合わせた販売促進策を学べる
売上を高めるための施策が
繰り返しの「作業」になっていませんか?
モノが売れない時代になり、メディア環境も激変する中、効果が見えないまま過去の販売促進手法を踏襲し続けていても意味がありません。
30種以上の販売手法の理解から、販売促進手法の理解、計画の立案・進行まで、担当者が身に付けるべき販売促進の基礎部分のノウハウについて学びます。
販売促進の業務は、経営戦略の一環として策定された「販売促進戦略」に基づいて進めていくのが一般的です。しかし実際にそのような観点で日頃の販売促進業務を進めている担当者は多くありません。その大きな理由の一つとして、現在行っている施策以外の手法への知識が足りないことがあります。
本講座では、販売促進がそもそも機能する状態を知るために、販売手法の理解から施策への繋げ方を知り、現状の業務に活きる視座を身に付け改善の糸口を見出します。
自社の商品と消費者の行動をつなぎ合わせる考え方を学びます。
スマートフォンを中心としたデジタルデバイスの普及によって、生活者が購買に直結する情報をWeb上で収集するケースは激増しています。企業の販促担当者が従来の施策に加え、Webを活用した販売促進・集客を活かさない手はありません。しかしWebの集客を体系立てて学ぶ機会はなかなかないため、連動性を活かすことや効果的な改善をできているケースは多くありません。
これからの時代により求められるようになるWebを活用した販促手法にフォーカスを当てて、各施策の特徴から連動性、担当者に求められる発注ノウハウを学びます。
販売促進分野で実際に売上に繋がる施策の実施には、フェーズ毎に押さえておくべき「要素」が階段状に存在します。捉えるべきはデジタルを単にシステムではなく、小売業やメーカー企業の課題の本質を掘り下げ課題解決に直結する手段とできるかどうか、その力です。
このように、販売促進の理解とは、基本の理解と同時に、これから変化する市場へ対応力を持つことを意味し、これが担当者が考えておくべきポイントともなります。
01
販売促進の手法を通じ売上拡大の提案をする際、多くの現場で行われているのが「ツールありき」の提案です。そこには、数多くのツールが散りばめられ、一見すると「機能する提案」のように仕上がっています。しかし、「なぜそのツールを使うのか?」「流行っている以外に理由は?」と指摘された際、答えに窮してしまい、結果不採用の企画になることも往々にしてあります。これは、各ツールの特徴を理解できていないために発生する現象であり、現在の施策と比べ明らかに勝っている点を作れないことに起因します。
これを打開するため、自社の業種や目的、予算などに合致する施策を打つために30種類以上に及ぶ販促手法を体系的に学びます。
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販促担当者を十分に確保できている企業は少なく、日々目の前の業務に追われているという現状が広がっています。短期的な目で見ると必要最低限の業務をこなし売上に多少貢献しているという見方もできますが、人を動かすためのコア部分の理解が持てていないケースがほとんどです。その原因として領域の広さ故にそれぞれの企業が独自の販売促進手法を築き上げていることと、OJTの指導体制の中で販売促進に関して包括的に学ぶ場がないということが挙げられます。
今までなかなか学ぶ機会のなかった販促担当者が身に付けておくべき、販売促進のしくみと流れとインサイトを活用した手法の理解を通じ、単なる施策の羅列から脱するノウハウを学びます。
03
Webを活用した集客の手法は多くあります。どの手法をどのようなタイミングで打てばよいのかを理解するためには、まずWebを取り巻く生活者の行動の実態を把握する必要があります。
そこで本コマでは、企業や商品、サービスを知らなかった生活者が、注意喚起され、関心を持ち、検索して、アクションを起こし、情報を共有するという購買ファネルのフレームワークを用いて、生活者のWebでの行動を紐解きます。その後、生活者の行動に沿った適切な手法を取捨選択するために必要な各手法の特徴や関係性、加えて担当者に求められるパートナー会社への発注のノウハウ、効果測定と改善への道筋について学びます。
1986年株式会社オリコミ(現オリコム)入社。90年株式会社博報堂入社。プロモーションプランナー、プロモーションディレクター、エージェンシープロデューサー、統合プロモーション部長、クリエイティブ・ソリューション局長代理を経て、2017年社内ベンチャーにてCueworksを設立、19年よりビジネス開発局シニアプロデューサー。20年より現職。
食品・飲料・化粧品などのメーカー企業の中でファシリテーターとして課題の本質を整理し、商流を活性化したり、小売業の中でこれからの時代に向けた店やサービス、人づくりなどを本部・店舗を繋げながら実践。また、インサイトを起点にした行動デザインの活用や、実務的なデジタルの活用など人や組織を動かす仕組みを追求。 2010年から18年の国内外のプロモーション活動、O2O、オムニチャネルについてを分析。学習院マネジメント・スクール研究員。
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店舗の陳列の際、利益を考えての陳列、売り場やお客様の流れなどにも気を配ることなどに生かしたいと思いました。
販売促進とは”HOW”を考えるものだと思っていましたが、”WHAT FOR”を考えることが一番大切だということがよくわかりました。
元々販促の業務を行なっているので、自分の考え方に大きなズレや間違いがないかの確認の意味で受講しました。非常に分かりやすい内容で、他者に販促に関する考え方を伝える際の参考にさせていただこうと思います。
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今後、自社の実店舗・EC・小売店(顧客)とどのようにチャネルを繋げるかを考える際に、講義で挙げられた海外の事例などを参照として役立てたいと思います。
懸賞ひとつとっても様々な手法があり、ターゲットによって活用方法が異なることを学べました。対象にあった施策を行っていきたいと思います。
いままで漠然と行っていた仕事全体の流れが理解でき、ポジティブな提案をイメージしやすくなりました。
カリキュラム | |
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時間 | 講義内容 |
第1部 約95分 |
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第2部 約130分 |
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第3部 約120分 |
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概要 | ||
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受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 11月30日(土)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。 |
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受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
59,000円(税込64,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
100名まで オンデマンド研修 |
550,000円(税込 605,000円) 例)100名受講で1名5,500円 |
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オンデマンド研修について |
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割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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受講対象 | 商品・サービスを売りたい企業の担当者、広告業界のプランナー、ディレクター、営業の方など | |
注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |