デジタル広報基礎講座

いつでも視聴できる「オンデマンド配信」

もう無視できないWebでの広報
なぜ自社はWebサイトの更新だけでよいのか、明確な自信はありますか？

分からないから、危なそう、自社には合わない、
人手が足りないから…
と理由を付けて先延ばしにしていませんか？

いまや情報の流れは逆転し、ネット上で話題になったものがマスメディアにも波及していくということが起きています。キュレーションメディア、まとめサイトといった新たな増幅装置が次々に生まれ、デジタル広報の重要性はますます高まっています。しかしWebの文脈を掴み、いかに情報が流れ、拡散していくかという全体像を掴んだアプローチができなければ、その爆発力を得ることはできません。話題の“タネ”としての情報を設計していく、情報の流通者としてのスキルが求められています。そこで、宣伝会議では、情報流通のしくみとネットメディアの全体像を掴み、拡散する情報発信法を学ぶ「デジタル広報基礎講座」を開講いたします。

この講座で得られるもの

ネットニュースの特徴と記事形態の違いがよりクリアになり、記事化を狙う際のヒントを得られる
オウンドメディアの立ち上げ・運営の方法に活用できる
今までのスタンダードなPR手法とは別の視点・やり方がわかる
ニュースレターの活用、情報収集手段、Webメディアの思考を先読みする手法など、実務の解像度が上がる
実用面での使用ツールを知ることができる

このような方に最適な講座です

マスメディア一辺倒の広報から、
デジタル広報へ対応が迫られている

理解の手順

デジタル広報に取り組んだ方がよい理由の理解から、Webの爆発力を味方にするテクニックまで

生活者、取引先、マスメディア…あらゆるステークホルダーがWebを駆使する今、社内で「なぜデジタル広報が必要なのか？」と聞かれて納得させられる判断基準から、マスメディアと異なる情報発信・拡散方法まで、最低限のセオリーを学びます。

講義のポイント

Point１：なぜデジタル広報が必要なのか、最新動向とメディアの変遷から理解する

これまで広報の常識といえば、マスメディアの取材対応、リリース作成、配信、各種会見、社内広報、リスク管理などリアルで帰結するものでした。しかしインターネットの普及とともに、自社サイト・SNSページの運用、外部デジタルメディアへの情報発信、ネット炎上対策が増え、広報担当の実務は激変しました。その背景は広報対象であるメディアの環境変化、情報の受け手となる生活者やビジネスパートナーのライフサイクルの変化に起因します。こうした今、まず担当者自身がデジタル広報に取り組む必要性を理解することが欠かせません。

Point２：従来の広報との違いを社内で説明できるようになる

広報担当者がデジタル広報に取り組むときに何よりも苦労するのは、社内のキーマンへの説明・説得です。なぜなら、キーマンである人物はデジタルに明るくなく、なぜ取り組むべきか、背景、仕組み、実施後の成果を分かりやすく伝えなくてはなりません。しかし、担当者自身も専門家ではないため、右往左往するもの結局自社には向いていないと諦めてしまうといわれます。そこで、講義では、コンサルタント、メディア、広報担当と異なる立場を経験してきた講師陣から、従来の広報との違いを簡単に説明するコツを学び、社内理解を得るための知恵を付けます。

Point３：取り上げられる+拡散するための戦略と、明日から始められるテクニックを習得する

デジタル広報の必要性を理解し、社内のキーマンの協力を得るコツを掴んだ次はいよいよ実践です。講義では、今すぐ実践可能なテクニックから将来を見据えた戦略づくりまで、広報担当者が最低限押さえるべきポイントを学びます。「メディアリレーション編」、「コンテンツ編」、「自社サイト編」、「テクノロジー編」の4つのパートに分類し、既に成果を上げている担当者が実践している原理を総ざらいし、実務に求められるノウハウを取得します。

現場で実践する力を習得する！

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講座で学ぶこと

01　Web文脈からメディアの「力学」を押さえる

☑情報の消費のされ方の変化
☑マスとデジタルメディアの関係
☑両者の共通点と決定的な違い
☑これから起きること、広報がすべきこと

02　注目デジタルメディアの特徴と対策

（砂流恵介氏の講義資料より）

☑デジタルメディアの爆発力（売上、話題化、接点創出）
☑各メディアの特徴と広報価値
☑デジタル受けするコンテンツ
☑媒体別読者層と取り上げられ方
☑編集部の動きと広報への本音

03　掲載と拡散につなげるための戦略と実践テクニック

（砂流恵介氏の講義資料より）

☑業界・自社・商品をふまえたターゲット分析と攻めの広報
☑最低限の守り、インバウンド対策
☑読まれるタイトルと画像のコツ
☑そのまま使えるメディアリスト
☑距離感を掴んだアプローチ
☑将来取り組みたい同線戦略の設計

講師紹介

オズマピーアール統合コミュニケーション戦略部

鳥居保人氏

広告代理店にて、セールスプロモーション、イベント制作業務に従事。営業、SP プランナー、イベントプランナーとしてクリエイティブ制作、イベント制作、キャンペーン制作等多岐に渡る数多くの案件に携わる。オズマピーアール⼊社後、商業施設、日雑・食品メーカーの定常的な広報活動のコンサルティング、食品・飲料・⽇雑メーカーなどのマーケティング PR（ローンチ、リブランディング、コポーレートPRのプランニング～エグゼキューションなど、多種多様な企業の様々なコミュニケーション活動を担当。PRだけに囚われず、動画制作や店頭販促）までを包括した、実際の⾏動を促すプランニングを実施。現在は、PR視点でのファクト開発をベースとしたクリエイティブ・PRアクションの企画制作に注力。また、クライアント向けの広報セミナーの講師なども担当。

PRプランナーライター

砂流恵介氏

1983年、広島県生まれ。秋葉原でPCショップ販売員の経験を得て、日本エイサーへ入社。宣伝・広報を担当する。2013年12月退社。手段を選ばないゲリラ的なPRを得意とする。現在は、BtoC企業を中心にPRのサポートをしている。また、Forbesのオフィシャルコラムニスト、動画メディアbouncyの動画ライター、複数のメディアでライター、ゲーム実況配信など、多方面で活動している。

受講生の声

農協系列団体

ビル管理

広告会社

広告会社

カリキュラム

カリキュラム
時間	講義内容
第1・2部約165分	ネット時代に求められる広報戦略／PR思考法と手法・デジタル時代の情報流通構造・1次接触メディアはどこか・無視できないニュースアプリ・デジタル時代のPR思考法・情報遡り型プランニングで考える・ツールを活用してみよう・デジタル時代のPR手法・PR動画・ネットリスク
第3・4部約190分	メディア・ライター・広報経験者だからこそ分かるデジタル広報戦術・デジタルならではの文脈を掴む・メディア側の狙いを考える・それぞれのメディアが欲しい情報・うけるコンテンツの方程式・「ニュースにしてもらう」ではなく「ニュースの“ネタを渡す”」発想・記事になったときのタイトルを想像する・デジタルメディア別攻略法一挙紹介

時間

講義内容

第1・2部
約165分

ネット時代に求められる広報戦略／PR思考法と手法

・デジタル時代の情報流通構造

・1次接触メディアはどこか

・無視できないニュースアプリ

・デジタル時代のPR思考法

・情報遡り型プランニングで考える

・ツールを活用してみよう

・デジタル時代のPR手法

・PR動画

・ネットリスク

第3・4部
約190分

メディア・ライター・広報経験者だからこそ分かるデジタル広報戦術

・デジタルならではの文脈を掴む

・メディア側の狙いを考える

・それぞれのメディアが欲しい情報

・うけるコンテンツの方程式

・「ニュースにしてもらう」ではなく「ニュースの“ネタを渡す”」発想

・記事になったときのタイトルを想像する

・デジタルメディア別攻略法一挙紹介

概要・パンフレット

概要
受講形態	宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信お申込み日から14日間視聴可能。視聴期間内であれば、ご自身の自由なタイミングで視聴できます。
受講のご案内	【実施上の注意】本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。【受講上のご案内】・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。・本講義には質疑応答はございません。【レジュメについて】講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金	1名受講オンデマンド講座	59,000円(税込64,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む
受講料金	100名までオンデマンド研修	550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円
オンデマンド研修について	・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。・(視聴開始日)視聴開始日は、数日～数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。・(視聴期間)視聴期間は14日間で、延長キャンペーン対象外です。・対象は、同一の企業･団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。 ※お申込み画面で「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」の選択肢が出てきます。ここでは「ご自身が受講する」を選択してください。ご自身以外の複数名で受講可能です。年間割引プランの設定方法
受講対象	企業・団体（社団法人、財団法人、独立行政法人、医療法人、NPO、NGOなど）・教育機関・行政・自治体の広報担当の方。また、商品担当でPRに携わる方。
注意事項	受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。