現在、より分かりやすく実践的な内容を目指し、講座のリニューアル作業を進めております。
ご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解のほどよろしくお願い申し上げます。
新しい講座は、より充実した内容で近日公開予定です。どうぞご期待ください。

いつでも視聴できる「オンデマンド配信」

一見アプローチしづらい記者は、日々何を考え、何に喜ぶのか。
トライする前に、主要メディアのキーマンにその答えを学ぶ

メディアリレーションズ実践講座

「掲載の御礼は反響を伝える形で行う」など、押さえておきたい記者との関係構築の原則を学ぶ

広報担当者にとって大事なことは、新聞社やテレビ局、出版社などを中心としたマスメディアと良好な関係を築くことです。最近では拡散性の高いネットメディアへの対応も重要な課題になっています。

この「メディアリレーションズ実践講座」は、企業や自治体、各種団体などの広報担当者を対象に、記者との信頼関係の築き方からプレスリリースの作成・配信のコツ、記者会見の設定方法などを具体的に解説するものです。各メディアの担当者が実務経験をもとに語る「目を引くニュースリリースの書き方」「付き合いたい広報担当者」などの話は、実践的なノウハウを学べる貴重な機会となります。

これまではマスメディアの報道や広告という一方通行型が主流でしたが、ネットメディアやソーシャルメディアなどの登場で双方向型の時代が到来。
消費者はマスメディアと並ぶ重要な情報インフラとして活用する一方、企業や団体側は、ユーザーと直接関わることができる強力な宣伝ツールとして重要視しています。

とはいえ、新聞やテレビ、雑誌といった従来のマスメディアに対する広報活動の重要性が低下しているわけではありません。
ネットは情報をスピーディーかつ手軽に入手できるというメリットはありますが、信頼性という点では依然、新聞やNHKをはじめとするテレビのほうが上回っています。

そのため、広報担当者はこれまで同様に情報開示や情報提供に積極的に努めることで、マスメディアや記者・編集者個人と強い信頼関係を築くとともに、ソーシャルメディアの活用を含めたネットメディアへの対応など、従来の枠を超えた戦略的なメディアリレーションを構築することが求められています。

「メディアリレーションズ実践講座」は、記者との信頼関係の築き方からプレスリリースの作成・配信のコツ、記者会見の設定方法などを具体的に解説します。

この講座で得られるもの

• 受発注のある取引先とは違う、メディアとの接し方をPRのプロから学ぶ
• プレジデントオンライン編集長が話す、広報が知っておくべきネットメディアの仕組み
• 全国紙（読売新聞）の経済部長が語る広報と記者との理想的な関係
• 「週刊朝日」、「ＡＥＲＡ」編集長歴任者（朝日新聞出版 取締役書籍本部長）がその経験から伝授する、週刊誌との付き合い方
• ブランドイメージを損なわない、効果的な表現方法を学べる。

メディアとの関係作りのコツを学びメディアへの露出を最大限に上げる!

理解の手順

メディアリレーションの仕事とは？ メディアリレーションとは、具体的に何をすることでしょうか。さまざまな事例とともにわかりやすくお伝えします。

➤メディアリレーションとは？
メディアリレーションとは、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、ネットメディアなどの記者・担当者と信頼関係を築くことです。企業・団体側は、情報を社外に広く発信するためにメディアの力を必要としています。つまり、記者・担当者と良好な関係を築くことで、テレビ番組で紹介してもらったり、新聞や雑誌の記事として取り上げてもらう「パブリシティの獲得」が広報の主要業務の一つなのです。
具体的には、情報を取り上げてほしいメディアのリスト作成から、ニュースリリースの準備、記者会見やプレス発表会の設定のほか、記者との懇談会や企業・団体を知ってもらうためのプレスツアー、メディア各社を直接訪問するメディアキャラバンなどを行います。

パブリシティ獲得のポイントは、ニュースバリューです。情報の価値判断は多彩な要素が絡み合いますし、媒体の特性によっても違います。一般的には「日本初」などの希少性であったり、衝撃性、社会的な影響力など切り口はさまざまです。ニュースバリューが高いと判断したメディア側が情報を取り上げれば、商品やサービスを消費者に認知してもらう大きな手段となります。

マスメディアの特性によって報道の方針や傾向が異なるため、それを見極めた上で、あるメディアにだけ特定のテーマでアプローチするといった手法も有効です。「独自ダネ」的に報道されると取り扱いが大きくなる傾向があり、他のメディアも後追いで報じたり、Yahoo！Japanのトップページに掲載されるなどして、パブリシティの効果が拡大するケースもあります。

➤メディアリレーションが必要なシーン
●ニュースリリース
●記者会見
●ソーシャルメディア対応

➤メディアリレーションのポイント
●会社の顔は自分であることを意識
●「仲良くなればいい」というわけではない
●社内外で人脈をつくる

Point1: メディアと自社が利用しあう関係の作り方

メディアとの関係の中で、最もお互いのコミュニケーションを妨げているのは、一般企業同士の取引とメディアとの慣習の違いです。そこで、メディアとの接触以前に押さえておくべき「しきたり」ともいえる原則を学びます。

Point2: 効果的な取材のためには社内の理解が必要

社内から報道に結びつくような「ネタ」を発掘するためには、各部署との良好な関係が必須のものになります。しかし、現状では各部門から上がってくるリリース情報をそのまま取材に来た記者に流してしまっている事態も多く見られます。そのような事態を解消し、報道に繋げるメディアに対しての社内コーディネーターとしての広報という立ち位置が、今求められています。

Point3: メディアのキーパーソンの本音を知る

新聞、雑誌、Webなどの各メディアのキーパーソンが、講師として直接講義します。メディアとしての立場から、自社の形態、新規アポイントに対する応対事情など、外からでは知ることができない業界内の「暗黙のルール」を学べる講義を展開します。

Point4: 「消費者目線」の広報部とは

近年、企業の広報における取り組みの中に、メディアの実際の購読層である消費者の関心を持てるように社内の情報を統合する動きがあります。いわばメディアと協力した報道を生み出すことが着目されているのです。本講座では、実際に企業広報の働きかけによって特集やブームを生み、さらにメディア上でのPRに成功した事例を学びます。

01　➤メディア対応
見落としがちなメディア対応の原則

企業とメディアの関係の中で、特に問題となりうるのが、情報のやり取りにおける認識のギャップです。メディア側の要請からこちらが情報を提供しても、必ずしも記事などの形で取り上げられることがないといった、ギブ&テイクで無い関係は、通常の企業との取引とは大きく異なっています。そこで、このギャップを踏まえた上で、企業の広報経験者とメディアのキーパーソンから、押えておくべきメディア対応の「原則」を学びます。

02　➤パイプ環境づくり
効果的なアプローチは、パイプを作る環境づくりから

メディアの取材担当者は、取材する企業と1対1で向き合っているわけではありません。記者は1日に約200以上ものリリースと接していると言われています。日々こちらから配信しているプレスリリースはどんなに凝ったものであっても、リリースの山に埋もれてしまう危険性は非常に高いです。そこで、「自社からのニュースである」点に記者の方が注目してもらえるようになれば、少なくともリリースの山に埋もれる危険性を下げ、記事として取り上げてもらえる可能性を向上させることができます。「自分の会社から送った情報」という点に記者の方が注目するよう、日々の取材対応や、継続的なアプローチにおいて、「記事を生む環境」づくりともいうべき手法の数々を学びます。

03　➤コンテンツの発掘
広報だからこそできるコンテンツの発掘

メディアリレーションにおいて、報道に繋がるような自社の持つ「ネタ」をメディア側に提供する際、社内からの情報提供を待っているだけでは、結果的に従来と変わらない新製品情報のリリースを送り続けることになりがちです。しかし、広報という社内の全部署と横断的に関われる立場だからこそできる、新たな企業コンテンツの開発によって、報道につながる機会を増大させることができます。メディア側から見た、報道につながる社内コーディネーターとしての広報のあり方を学びます。

・1名単位でのご受講は「1名受講」

・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」

・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。