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Webで情報発信をするすべての担当者のための

校正・校閲力養成講座
【Webサイト・SNS専門コース】

Web上の情報量は増加する一方。「初心者だから」では済まされない。

情報が波及しやすいWebサイトには、誤った情報で関係先に迷惑をかけたり、思わぬことがネット炎上につながったりとさまざまなリスクが潜んでいます。一方でWebは予算がかけられないために、初心者が担当に抜擢されることもあります。また「2人以上の目を通したから大丈夫」「他部署からもらった資料だから責任を負う必要はない」などと、綱渡り状態のリスクマネジメントをしていると、突然信用を失う事態に陥る可能性もあります。そこで、本講座では基礎知識のインプットと社内のリスクマネジメント体制の構築によって、ブランドを守る方法を学びます。

この講座で得られるもの

• Web記事を投稿する前にチェックするべき項目を知ることができる
• 「この文章は法的に怪しいかもしれない」と事前に注意点が分かるようになる
• 業務時間を短縮する効率的な校正テクニックを身に付けられる
• 投稿後であったとしても、すぐリスクに「気付ける」知識が得られる
• 組織として事前にトラブルを防げる体制が作れるようになる

そもそも「知らないもの」には対処のしようがない。
知るべきは、Web・SNS独自のリスク把握とその対処法。

理解の手順

Webサイト、SNSに潜むあらゆるリスクの管理方法を学びます

Web用の文章を作成・編集するうえで必要不可欠な校正・校閲のスキルとリスクを避けるために身に付けておきたいスキルや法律の知識を学ぶ

Point1: Web文書ならではの校正・校閲

Webに掲載した文章は、どこで誰が閲覧するか分かりません。誤字脱字や表記の不揃いに加え、PC上の操作ミスなども思わぬところで問題発生につながります。Webならではの校正・校閲方法やマニュアル作成のノウハウを身に付けることで、リスクに備えます。

Point2: 著作権、肖像権、薬事法などWebにまつわる法律

Webページを作る際には他ページや紙媒体からの文章や情報の引用、写真や画像の使用・転載も当たり前。社会的、金銭的ダメージを受けないために、著作権・肖像権、薬事法など、Webにまつわる法律を学びます。

Point3: リスクを管理するためのWeb編集体制

WebサイトやSNSの担当者には、「編集者」という肩書を持つ人はほとんどいません。しかし、Webであっても責任の所在やスケジュール管理など編集体制を整えることは重要です。リスクを防ぎ信頼を構築するための管理体制を学びます。

01　Web校正・校閲 Webはリスクの大海。
その校正・校閲で本当に大丈夫ですか？

WebサイトやSNSに掲載する文章の校正・校閲は、信用の構築やコスト削減などにつながる大切な作業です。まずは企画から校了までのWeb校正校閲の流れを把握し、実際に原稿などをチェックする際の具体的な作業内容も学びます。また、Web校正・校閲で役立つ表記統一マニュアルや文章の執筆要綱の作成方法、パソコン上での校正・校閲方法も身に付けます。さらに、ネット上だからこそ避けるべき差別用語・不快用語や気を付けたい話題についても紹介します。

02　Webにまつわる法律
「知らなかった」では済まされません。

WebサイトやSNSに掲載する文中には、新聞記事や書籍などからの情報の引用があったり、Webサイトのリンクの貼り付けやSNSとの連携があったりと、自社サイトで完結しないことがほとんどです。また、イベント写真やイメージ画像、動画などの著作物を使用することも多々あります。知らぬ間に法に抵触し、「修正」「お詫び掲載」だけにとどまらず、金銭問題や訴訟に発展するケースもあります。本講座では、著作権、肖像権など「権利に関する法律」と薬事法、消費者法など「掲載内容に関する法律」などのWebにまつわる法律を、Web担当者が知っておくべきポイントに絞って分かりやすく解説。医療系メディアの実例なども交えながらリスクマネジメント方法を学びます。

03　編集体制
事例をもとに自社のリスクマネジメントを見直す。

WebページやSNSの制作・運営は文章の初心者が担当したり、校正・校閲体制が整っていなかったりと、「編集部」のあるメディアとは環境が異なります。本講座では、少ない人数や予算でWebに掲載する文章のリスクを管理するための方法を、実例をもとに学び、自社でも実践できるようイメージすることが重要です。責任の所在など社内体制からスケジュールの組み方、編集者、書き手、校正・校閲者が複数人いる場合や一人で担う場合のディレクション方法などを、実例をもとに学びます

・1名単位でのご受講は「1名受講」

・部門や全社でまとめて受講される場合は「オンデマンド研修」

・体系的な研修企画には「部門研修を計画する」が役立ちます。