広報の計画 2021

広報会議編集部による毎年恒例のアンケート調査。117の企業の担当者から広報の体制や方針、課題などを回答いただきました。このデータをもとに、コロナによる新常態でも有効な広報施策のアイデアの出し方や、事業の見直しをする上でのヒントを探ります。

曖昧な基準や測定方法の不明確性を課題に抱える担当者多数。社内からの期待値と実態とのギャップ、社内からの理解不足など成果を提示する難しさに悩む声が多く聞かれた。

佐桑徹（経済広報センター常務理事・国内広報部長）

コロナショックの挽回を図るため、2021年度はより計画的なPRが求められそうだ。そこで、経済広報センターの佐桑徹氏が、広報計画策定の上でのポイントを基本の「き」を抑えつつ、2021年度の特徴を踏まえ、解説してくれた。

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