サステナビリティ発信強化

自分たちらしいサステナブル発信に期待~企業の脱炭素発信どう見る?『WWDJAPAN』編

  • 村上 要(WWDJAPAN)

今やあらゆる企業がサステナビリティをうたうように。その結果、誠実に取り組んでいることを誤解なく伝えることが逆に困難にもなってしまった印象だ。一方で、真偽を見抜くプロである記者は企業のメッセージの例えばどこを見ているのか。各メディアの編集長陣に忌憚ない意見を聞いた。

WWDJAPAN編集長
村上 要(むらかみ・かなめ)

東北大学を卒業後、静岡新聞社で記者として勤務。退職後、NYの州立ファッション工科大学(F.I.T.)に留学。現地での編集アシスタントを経て、INFASパブリケーションズに入社。21年から現職。

──ファッション業界の動向でいうと、どんな特徴がありますか?

サステナブルは「やらなきゃいけないもの」という認識で、重い腰を上げ始めた会社も多いのが現状だと思います。元々、イタリアの田舎で発祥したラグジュアリーブランドや日本の繊維メーカーなどでは、地元の豊かな自然や、そこで働いてくれている人たちのことを慮ったビジネスが当たり前のように根付いていました。

ただ、そこにファストファッションという「大量生産・大量廃棄」する企業が現れ、業界の地図を塗り替えていきました。その潮流に追いつこうとした多くの人たちが、ビジネスモデルをシフトしてしまったことが今の問題の背景だと考えています。築き上げてしまったビジネスモデルの修復に立ち向かい始めた状況、でしょうか。

最近の記事の中で最も反響が良かったと思うのは...

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サステナビリティ発信強化

気候変動リスクへの対応については、投資家や取引先をはじめとした要請を受け、また市場の競争優位性を保つためにも、積極的な発信が迫られていますが、まだ着手できていないという企業もあるでしょう。一方で国連のIPCCは「このままでは世界の平均気温の上昇を1.5度以内に抑えられない」と発表。「早急な対応」を呼びかけています。環境課題に対し、企業広報はどのように向き合っていけばいいのでしょうか。持続可能な社会に向け、これまで培ってきたコミュニケーションの知見をどのように活かすことができるでしょうか。

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