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広報担当者のためのサステナビリティ実践ノート

「ESG評価機関への対応」と「企業の独自性」の双方を両立

サステナビリティは企業価値の向上に欠かせない視点。広報担当者が社内外に向けて発信するためのヒントを探ります。

アサヒグループホールディングスは2023年6月、「サステナビリティレポート」を発行した。

同社は2021年以降、サステナビリティに関する情報の開示媒体として、機関投資家向けの「環境報告書」「TCFDレポート」、ESGの外部評価機関に向けた「サステナビリティデータブック」を提供してきた。だが複数の媒体は、結果的に「どこに何が載っているのかが分かりにくい状態」に。そこで媒体を統合した「サステナビリティレポート」により、機関投資家やESGの外部評価機関が判断や評価をしやすい情報の提供を目指した。

制作でこだわったのは、複数の媒体に分けられていた膨大な情報の要所を過不足なくまとめつつ「アサヒグループのサステナビリティが目指す姿を、ストーリー性を持って伝えること」。

そこで構成について同社のSustainability Senior Managerの松香容子氏は「冒頭には当グループが目指す姿を視覚的に伝えるページを置き、全体の内容をその要素に紐づく形で構成しました。加えてCEOのメッセージや各エリアのサステナビリティ部門のトップの座談会記事も載せ、生身の声を伝える内容を意識しました」と話す。

冊子のキーワードは、コーポレートステートメント「Cheer the Future」。2022年に策定した、中長期経営方針のコア戦略“サステナビリティと経営の統合”に基づくものだ。...

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