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生活者主導時代の「リブランディング」戦略

社名から、「インキ」を外した理由とは?事業転換期のいまを伝えるコミュニケーション

  • 渡辺健太郎氏(artience)

120年超の歴史を持つ老舗化学メーカー「東洋インキSCホールディングス」は、2024年1月に「artience」へと社名変更を行った。従来のインキ中心の事業から転換中の事業の実態を正しく伝える必要性を強く感じ、リブランディングと並行して社名と企業ロゴを変更した同社。なぜそうしたリブランディングを行ったのか、その経緯と戦略について、artienceグループ広報室室長の渡辺健太郎氏に話を聞いた。

いまを伝える社名変更とブランドイメージの刷新

1896年創業の老舗化学メーカーである東洋インキSCホールディングスは2024年1月、「artience」に社名変更を行った。それに伴い企業ロゴやブランドプロミスなどを変更し、リブランディングを図っている。

同社の主要事業は、顔料系、ポリマー系、フィルム系インキ、印刷情報系インキの4つ。デジタル化が進むにつれて印刷用インキの需要が落ち込み、「印刷用インキ」中心の事業形態からの転換しつつあったことがきっかけとなり、社名変更に至った。コロナ禍によるリモート化の加速で紙を印刷する機会がさらに減少し、…

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生活者主導時代の「リブランディング」戦略

ブランドの認知度は、重要な資源である一方で、固定化した「ブランドイメージ」が進化するブランド・事業の足かせになりかねないというリスクもあります。こうした課題を解決するため、プロダクトやコーポレートのリブランディングの戦略や、各種コミュニケーション活動が展開されています。本特集では、ブランディング、リブランディングにおいて特に「消費者の側にある固定化したイメージ(≒パーセプション)」を刷新するため、コミュニケーション上、どのような工夫をしたのか?ブランディングに成功している企業の取り組み事例から考察します。

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