「10年やっても専門性が身につけられない人」
「3年で専門性を身につける人」の差を生む
専門性を身につける"型"を習得する

現代を生きるビジネスパーソンは、これまでより高いレベルで能力やスキルを発揮することが求められるようになっています。そのハードルは、テクノロジーが進化し、グローバルな競争が激しくなっていくことによって、ますます上がっていく一方です。特に、ChatGPTなどの登場によって、AIに仕事を奪われる現実味が増してきた現代において、他の人でも変わりがきくような仕事を、自分にしかできないように抱え込んでこなしていても、その対価として今と同じレベルの給料が支払われ続ける可能性は低く、残りのキャリアを何の専門性もないままやり遂げようという考え方は、既に限界が見えている状況です。そこで本講座では、既にある知識を「インプット」することではなく、新たな専門知識を「アウトプット」し、専門性で戦えるビジネスパーソンになるための「型」の習得方法を学びます。

この講座で得られるもの

自身の経験を"専門性"に昇華させるための型を学ぶことができる
"専門性"で戦うビジネスパーソンになる手段を理解できる
知識を的確に引き出しアウトプットする"構造化"の方法が分かる
命綱となるパーソナルブランディングを高めることができる
仕事を自ら創出するスキルを身につけることができる

このような方に最適な講座です

経験の総量だけでキャリアは作れない。
インプットでは勝てない時代に必要な
「専門性の身につけ方」を身につける。

講座で学ぶこと

01

専門性を身につけるステップを知る

“専門性”という言葉を聞くと、多くの方が専門知識を多く持っている人を想像すると思いますが、これからの時代に求められる専門性は「インプット」ではなく、「アウトプット」です。現代の知識基盤社会において、知識は価値を持ちますが、テクノロジーの進化により、大抵のことは検索すれば情報が入手できるようになった現代においては、「新しい知識を創造する」ことが価値であり、グローバルな競争で決定的な差がつくポイントです。他の人には生み出せないどんな価値を提供できるかが、今後ますます問われるようになります。そこで本講座では、知識を「インプット」ではなく、「アウトプット」できる人材となるために、与えられた問題を解けば良い「勉強」ではなく、問題も正解も分からないなかで、自分独自の専門性を磨くための「研究」の手法を身につけます。
02

自分らしい問いを立て仕事を創るスキル

専門性を身につける方法の最初のステップは、「自分らしい問いを立てる」ということから始まります。「問いを立てる」というのは、自分で問題をつくることです。従来の日本教育では、問題というのは誰かに出されるものであったため、自ら問題を作る経験がない方は少なくありません。しかし、2022年から小中学校や高校において「自ら問いを立て解決する」ための探求学習がスタートするなど、社会環境が急速に変化し、予測が不可能な現代において、様々な変化に積極的に向き合い、自ら動いて仕事を創っていくスキルは、現代社会に適応するための基盤となります。そこで本講座では、専門性を身につけるためのファーストステップである「問いを立てる」という未知の領域に、講座を通して足を踏み入れ、自分自身の問題意識を「専門性」へと昇華させる深堀りの方法を身につけます。
03

専門性の価値を生み出すオリジナリティの発見方法

「車輪の再発明」という言葉があるように、誰かがすでに答えを出した問いや、似たような問いがあふれているものに対して、答えを出したとしても何の価値も生み出せません。したがって、「自分らしい問い」が、本当にオリジナリティがあるのかどうかを探ることが、専門性の価値を生み出すためには重要になります。そのためには、「すでに誰がどんな問いを立てて、どんな答えを出したか」を知らなければなりません。しかし、SNSや動画サイト、友達の話など、Tipsと呼ばれる断片的な情報では、インプットしているつもりでも、全体の構造や個々の要素の位置関係が繋がらず、価値・オリジナリティのある専門性を生み出すことができません。そこで本講座では、知識を断片的な累積ではなく、他の知識と連結させたり、つながりや関係性を説明できる構造化されたものにする方法を通して、他の人には代替不可能なオリジナリティある専門性の発見方法を学びます。

講師紹介

国分峰樹氏

株式会社電通部長／青山学院大学・東京音楽大学講師

早稲田大学理工学部・大学院理工学研究科を修了後、電通に入社。広告ビジネスのプロデューサーとして仕事に打ち込みながら、青山学院大学で経営学博士、東京大学で学際情報学修士を取得。現在も、東京大学の博士課程で大学論およびマーケティング・コミュニケーションを専門に研究している。青山学院大学や東京音楽大学など3つの大学で非常勤講師を務める。広島大学高等教育研究開発センターフェロー、公立大学法人会津大学非常勤講師を歴任。東京大学キャッチコピー「志ある卓越」の考案者（東大140周年事業最優秀作品賞）。

講師からのメッセージ

ビジネスパーソンは、ビジネスの「プロ」です。日本は終身雇用が長らく続いてきたこともあり、従業員として「働いた時間」に対して給料をもらっているという意識が強く、プロフェッショナルとしての自分が「提供した価値」に対して対価が支払われている感覚がまだまだ薄いと思います。本物のプロとして、自分がやりたい仕事や活躍できる場を得るためには、「自分はどんなプロフェッショナルになっていきたいのか」を掘り下げて明確にすることが重要です。時代の波に飲まれながら付け焼刃の対策を続けるのではなく、自分ならではのスペシャリティ（専門性）をどう磨いていくかについて、一度ちゃんと考えてみませんか？

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現場で実践する力を習得する!

カリキュラム

カリキュラム（仮）
時間	講義内容
第1部 60分	専門性で戦えるビジネスパーソンになるためには？・誰しもが「専門性」を求められる時代・AIに奪われていく仕事・インプットではなく、アウトプットの専門性を獲得する・従業員から"プロフェッショナル"へ・「専門性の身につけ方」が武器になる
第2部 30分	「専門性を身につける方法」を身につける・専門性とは構造的な知識である・SNSでは断片的な情報しか手に入らない・知識を結びつけ、引き出す構造化の方法・専門知識を創造する研究のエッセンスを知る
第3部 60分	「専門性を身につけるステップ」を理解する・深堀りできる自分らしい問いを立てる・問いがないと専門性は深まらない・専門性の価値を高めるオリジナリティを発見する・自分の専門性を「差別化」する・イノベーションを生むために多様な意見を尊重する

概要

概要
受講形態	宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 12月27日(金)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。
受講のご案内	【実施上の注意】本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。【受講上のご案内】・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。・本講義には質疑応答はございません。【レジュメについて】講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金	1名受講オンデマンド講座	20,000円(税込 22,000円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む
受講料金	100名までオンデマンド研修	550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円
オンデマンド研修について	・(受講手順)申込後、全受講者の視聴開始まで、最短で3営業日ほど要します。申込後に、事務局から別途、視聴開始日や受講者を指定するためのご案内をお送りします。・(視聴開始日)視聴開始日は、数日～数カ月先の指定も可能です。受講者への事前連絡も想定し、余裕をもった申込みをお勧めします。・(視聴期間)視聴期間は14日間で、延長キャンペーン対象外です。・対象は、同一の企業･団体の従業員の方です。親会社・子会社・関連会社の従業員の方は対象外となります。 ※お申込み画面で「ご自身が受講する」「ご自身以外が受講する」の選択肢が出てきます。ここでは「ご自身が受講する」を選択してください。ご自身以外の複数名で受講可能です。年間割引プランの設定方法
割引チケットについて	法人割引窓口の設定方法 ※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。
受講対象	・自身のキャリアの「専門性」を高めたい方、・経験を体系化できていないとお考えの方、・ほかのビジネスパーソンとの差別化をしたいとお考えの方、におすすめの講座です。
注意事項	受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。