書籍『楽天IR戦記「株を買ってもらえる会社」のつくり方』（市川祐子／日経BP）

楽天初のIR専任者が徹底講義
ケーススタディで学ぶ、株を買ってもらえる会社のつくり方

IR活動の成功には、投資家との透明かつ信頼性の高いコミュニケーションが不可欠です。これには、企業のビジョンや戦略を明確に伝える能力、適時開示の徹底、そして投資家からのフィードバックを積極的に取り入れる姿勢が求められます。著者は楽天初のIR専任者として約12年間にわたり、投資家との対話を通じて株価を維持・向上させるための戦略や実務を実践しています。本講座では、IRの実務に関する具体的なケーススタディや、楽天の企業戦略、株式市場との対話の方法などを通じて、「株を買ってもらえる会社」を作り上げるための具体的なノウハウを学びます。

この講座で得られるもの

企業が成長するためのIR活動の役割や目的が理解できる
具体的なケーススタディからIRの実践的な知識を得られる
社会的責任と投資家利益のバランスを取る方法を学べる
ひとりIRの立ち上げ方や成功のノウハウを身につける
企業の持続可能な成長に必要な要素を深く理解する

このような方に最適な講座です

楽天のIR戦略の基礎を築いた著者が解説
「株を買ってもらう」ための
対投資家向けコミュニケーションノウハウ

講師紹介

市川祐子氏

マーケットリバー（株）代表取締役

楽天(現楽天グループ)、NECエレクトロニクス(現ルネサスエレクトロニクス)で約15年に亘りＩＲ(インベスター・リレーションズ）、資金調達、東証一部上場準備等に従事。旭ダイヤモンド工業、クラシコム、ウィルグループ等にて社外役員を現任。一橋大財務リーダーシッププログラム(HFLP)非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。著書に『楽天IR戦記「株を買ってもらえる会社」のつくり方』『ESG投資で激変！2030年会社員の未来』

現場で実践する力を習得する!

カリキュラム

※カリキュラムの内容は変更になる可能性がございます。

カリキュラム
時間	講義内容
第1部 30分	株式会社と投資家・大航海時代の株式会社・起業家のチャレンジ～見えない未来を信じる力～・株主は陸でじっと待つ船主【IRの目的】・陸で待つ船主への報告・ IRの目的と効果・株価が高いとできること、株価が低いと困ること
第2部 60分	エクイティ・ストーリーのつくり方・エクイティ・ストーリーとは・価値創造プロセスの核はWhy ・「楽天経済圏」の誕生・ナラティブの力 [Work 1]あなたの会社について3分で話そう・ WhyとWhat 【投資家との対話】・機関投資家という生きもの・英国機関投資家の買い・米国ロングオンリー投資家の勝負・国内機関投資家とのバリュエーション議論 [Work 2] あなたの会社の株主は誰？
第3部 30分	コーポレートガバナンスと資本コスト・ PBRとROE問題・「ROE 8%」が示された背景・資本コストの議論 [Work 3] 12年前の調査「資本コストを意識したことがない」企業は何割？・IRについてよくある質問

概要

概要
受講形態	宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 10月31日(木)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。
受講のご案内	【実施上の注意】本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。【受講上のご案内】・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。・本講義には質疑応答はございません。【レジュメについて】講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。
受講料金	視聴期間 7日間	チケット利用（定価：20,000円(税込 22,000円)）
受講対象	投資家との信頼関係を築きたいと考えている方、IR活動の具体的な方法や戦略を学びたい担当者におすすめの講座です。
注意事項	受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。