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一見アプローチしづらい記者は、日々何を考え、何に喜ぶのか。
トライする前に、主要メディアのキーマンにその答えを学ぶ
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一見アプローチしづらい記者は、日々何を考え、何に喜ぶのか。
トライする前に、主要メディアのキーマンにその答えを学ぶ
広報担当者にとって大事なことは、新聞社やテレビ局、出版社などを中心としたマスメディアと良好な関係を築くことです。最近では拡散性の高いネットメディアへの対応も重要な課題になっています。
この「メディアリレーションズ実践講座」は、企業や自治体、各種団体などの広報担当者を対象に、記者との信頼関係の築き方からプレスリリースの作成・配信のコツ、記者会見の設定方法などを具体的に解説するものです。各メディアの担当者が実務経験をもとに語る「目を引くニュースリリースの書き方」「付き合いたい広報担当者」などの話は、実践的なノウハウを学べる貴重な機会となります。
これまではマスメディアの報道や広告という一方通行型が主流でしたが、ネットメディアやソーシャルメディアなどの登場で双方向型の時代が到来。
消費者はマスメディアと並ぶ重要な情報インフラとして活用する一方、企業や団体側は、ユーザーと直接関わることができる強力な宣伝ツールとして重要視しています。
とはいえ、新聞やテレビ、雑誌といった従来のマスメディアに対する広報活動の重要性が低下しているわけではありません。
ネットは情報をスピーディーかつ手軽に入手できるというメリットはありますが、信頼性という点では依然、新聞やNHKをはじめとするテレビのほうが上回っています。
そのため、広報担当者はこれまで同様に情報開示や情報提供に積極的に努めることで、マスメディアや記者・編集者個人と強い信頼関係を築くとともに、ソーシャルメディアの活用を含めたネットメディアへの対応など、従来の枠を超えた戦略的なメディアリレーションを構築することが求められています。
「メディアリレーションズ実践講座」は、記者との信頼関係の築き方からプレスリリースの作成・配信のコツ、記者会見の設定方法などを具体的に解説します。
受発注のある取引先とは違う、メディアとの接し方をPRのプロから学ぶ
プレジデントオンライン編集長が話す、広報が知っておくべきネットメディアの仕組み
全国紙（読売新聞）の経済部長が語る広報と記者との理想的な関係
「週刊朝日」、「ＡＥＲＡ」編集長歴任者（朝日新聞出版 取締役書籍本部長）がその経験から伝授する、週刊誌との付き合い方
ブランドイメージを損なわない、効果的な表現方法を学べる。
メディアとの関係作りのコツを学びメディアへの露出を最大限に上げる!
➤メディアリレーションとは？
メディアリレーションとは、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、ネットメディアなどの記者・担当者と信頼関係を築くことです。企業・団体側は、情報を社外に広く発信するためにメディアの力を必要としています。つまり、記者・担当者と良好な関係を築くことで、テレビ番組で紹介してもらったり、新聞や雑誌の記事として取り上げてもらう「パブリシティの獲得」が広報の主要業務の一つなのです。
具体的には、情報を取り上げてほしいメディアのリスト作成から、ニュースリリースの準備、記者会見やプレス発表会の設定のほか、記者との懇談会や企業・団体を知ってもらうためのプレスツアー、メディア各社を直接訪問するメディアキャラバンなどを行います。
パブリシティ獲得のポイントは、ニュースバリューです。情報の価値判断は多彩な要素が絡み合いますし、媒体の特性によっても違います。一般的には「日本初」などの希少性であったり、衝撃性、社会的な影響力など切り口はさまざまです。ニュースバリューが高いと判断したメディア側が情報を取り上げれば、商品やサービスを消費者に認知してもらう大きな手段となります。
マスメディアの特性によって報道の方針や傾向が異なるため、それを見極めた上で、あるメディアにだけ特定のテーマでアプローチするといった手法も有効です。「独自ダネ」的に報道されると取り扱いが大きくなる傾向があり、他のメディアも後追いで報じたり、Yahoo！Japanのトップページに掲載されるなどして、パブリシティの効果が拡大するケースもあります。
➤メディアリレーションが必要なシーン
●ニュースリリース
●記者会見
●ソーシャルメディア対応
➤メディアリレーションのポイント
●会社の顔は自分であることを意識
●「仲良くなればいい」というわけではない
●社内外で人脈をつくる
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メディアとの関係の中で、最もお互いのコミュニケーションを妨げているのは、一般企業同士の取引とメディアとの慣習の違いです。そこで、メディアとの接触以前に押さえておくべき「しきたり」ともいえる原則を学びます。
社内から報道に結びつくような「ネタ」を発掘するためには、各部署との良好な関係が必須のものになります。しかし、現状では各部門から上がってくるリリース情報をそのまま取材に来た記者に流してしまっている事態も多く見られます。そのような事態を解消し、報道に繋げるメディアに対しての社内コーディネーターとしての広報という立ち位置が、今求められています。
新聞、雑誌、Webなどの各メディアのキーパーソンが、講師として直接講義します。メディアとしての立場から、自社の形態、新規アポイントに対する応対事情など、外からでは知ることができない業界内の「暗黙のルール」を学べる講義を展開します。
近年、企業の広報における取り組みの中に、メディアの実際の購読層である消費者の関心を持てるように社内の情報を統合する動きがあります。いわばメディアと協力した報道を生み出すことが着目されているのです。本講座では、実際に企業広報の働きかけによって特集やブームを生み、さらにメディア上でのPRに成功した事例を学びます。
01
企業とメディアの関係の中で、特に問題となりうるのが、情報のやり取りにおける認識のギャップです。メディア側の要請からこちらが情報を提供しても、必ずしも記事などの形で取り上げられることがないといった、ギブ&テイクで無い関係は、通常の企業との取引とは大きく異なっています。そこで、このギャップを踏まえた上で、企業の広報経験者とメディアのキーパーソンから、押えておくべきメディア対応の「原則」を学びます。
02
メディアの取材担当者は、取材する企業と1対1で向き合っているわけではありません。記者は1日に約200以上ものリリースと接していると言われています。日々こちらから配信しているプレスリリースはどんなに凝ったものであっても、リリースの山に埋もれてしまう危険性は非常に高いです。そこで、「自社からのニュースである」点に記者の方が注目してもらえるようになれば、少なくともリリースの山に埋もれる危険性を下げ、記事として取り上げてもらえる可能性を向上させることができます。「自分の会社から送った情報」という点に記者の方が注目するよう、日々の取材対応や、継続的なアプローチにおいて、「記事を生む環境」づくりともいうべき手法の数々を学びます。
03
メディアリレーションにおいて、報道に繋がるような自社の持つ「ネタ」をメディア側に提供する際、社内からの情報提供を待っているだけでは、結果的に従来と変わらない新製品情報のリリースを送り続けることになりがちです。しかし、広報という社内の全部署と横断的に関われる立場だからこそできる、新たな企業コンテンツの開発によって、報道につながる機会を増大させることができます。メディア側から見た、報道につながる社内コーディネーターとしての広報のあり方を学びます。
早稲田大学政治経済学部卒業後、1991年日本アイ・ビー・エム入社。マーケティング部門でイベント、製品広告などに従事。96年サン・マイクロシステムズ日本法人へ移籍。広報部門にて主に企業広報、製品広報を担当。2005年PR会社のプラップジャパン入社。06年プラスワンコミュニケーションズを設立し、広報コンサルティング事業を展開中。
1991年、読売新聞社入社。経済部などで税財政、通信業界、エネルギー業界を中心に取材。経済部デスク、論説委員、編集局次長を経て、2023年6月から現職。
1959年生まれ。福岡県出身。慶應義塾大学商学部卒。1986年朝日新聞社に入社。『週刊朝日』、横浜総局、『AERA』編集部、『AERA』ロンドン駐在、『週刊朝日』副編集長、『AERA』副編集長、朝日新聞生活部次長を経て、2007年から『AERA』編集長。2012年1月から書籍統括。現在、取締役書籍本部長。
1981年生まれ。2004年慶應義塾大学文学部卒業、日本放送協会（NHK）入社。記者として甲府放送局に勤務。06年プレジデント社へ。プレジデント編集部を経て、17年プレジデントオンライン副編集長。18年7月より現職。
メディアとの距離感や記者の気持ち・考え方がよく分かった。これまで取材だけでその後のコミュニケーションをとってこなかったことを反省し、これからは積極的に連絡をとるように心がける。（メーカー 広報）
実例をあげての講義であり、より実践的で応用できる内容であった。受講者の知りたいことが押えられていた。もっとメディアの人とコミュニケーションがとりたいと思った。（機械 経営企画）
編集部へのアプローチ法は、目からうろこが落ちるような驚きがあった。また、記者の見分け方、その上司との関係を知ることができたことも参考になった。これまでメディアを形を恐れる気持ちが強かったが、同じ人間なんだなあ、と安心した。 （公益法人 広報）
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 第1部 約80分 |
明日から活かせるシーン別実践的ヒント |
| 第2部 約55分 |
〜新聞社編〜 |
| 第3部 約155分 |
〜雑誌編〜 |
| 第4部 約55分 |
～ネットメディア編～ |
| 概要 | ||
|---|---|---|
| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 12月27日(金)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
59,000円(税込64,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 100名まで オンデマンド研修 |
550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円 |
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| オンデマンド研修について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | 企業および団体の人事、採用担当者の方 | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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