商品の魅力を広めていくためには、企業からの情報発信が欠かせません。
成果を出すには大きな予算が必要になりがちな宣伝広告に比べ、かけられる予算が低くても、工夫次第で大きな成果が期待できるPRは非常に魅力的です。
しかし、効果的な実践方法を知らないまま、やみくもに情報発信を行っていては、結局は労力に見合わない成果しか残すことができません。
そこで、宣伝会議では、明日から使えるPRの基本を習得する「予算ゼロから始める商品PR基礎講座」を開講いたします。
【当講座の4つの特徴】
（1）日本テレビ『天才・たけしの元気が出るテレビ！！』の放送作家や、 Yahoo!ニュースへ配信を行っている地域情報サイト編集長が、メディアが取り上げるまでのプロセスを徹底解説。
（2）ヤフートピックスに掲載されるための効率的なノウハウ、情報バラエティ・ニュース番組の作り方など、マスコミ関係者の情報収集の方法をお教えします。
（3）平凡な会社・製品がメディアに取り上げられるためのニュースリリース作成方法を ワークショップで実践的に学びます。
（4）ニュースサイト発のPR成功事例を検証します。
マス広告は出稿できなくとも自社製品を話題化させる手法
「運任せ」ではなく、メディアに取り上げられるノウハウ
自社製品・サービスに特徴が少ない場合でもひねり出すメディアへのPRアイデア
PRに注力する際に、もっとも最初に取り組むべきタスク
社内に相談相手がいない「広報」を学習する手がかり
メディアに取り上げられるのは「人脈」や「運まかせ」だと思っていませんか？
広報・PRには、成果につながるセオリーがあります。
市場における会社、製品の事実や位置づけを正しく認識しネタの素を整理します。PR成功のためのPR戦略(自社を売り込むための攻め方)を学びます。
整理した自社の事実(ファクト)の中から、マスコミにとって価値のある情報(ネタ)を探し出します。
自社のネタをどうニュース性のある情報へ味付けし、メディアが取り上げたい情報に仕上げるかが重要です。
]媒体(TV、新聞、雑誌、ラジオ、Web)ごとのメディア特性とユーザーの特徴を知り、彼らが知りたい、必要だと思わせる情報としてニュースを発信することが重要です。また、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディア活用についても紹介します。
PR全体のプロセスや外郭企業が得意とする分野を把握し、外部パートナーを見つけることも有効です。
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ファクトブックとは、会社・サービス概要、企業理念、経営者の想い、自社の関連市場の動き、小話、会社の強みなどの事実(ファクト)を客観的に掲載した冊子のことです。近年、ファクトブックを広報ツールとして活用する企業は増え、マスコミ、アナリスト、取引先、外部パートナー企業とのコミュニケーションに広く活用されています。事実を整理し、常に新しい情報にアップデートし、積み上げることで、あらゆるPR業務を円滑に進められます。
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営業・販促活動にニュース性あるメッセージを付加し、発信するためには、ニュースとは何かを知らなければなりません。伝えたい情報に合わせて、PRの要素を盛り込み、主体的にメディアへ情報発信するネタを探しましょう。
≫ PRにつなげる7要素
1.新規要素
これから始まる新しいサービス、製品、ビジネスモデルなど。例えば、サイトを立ち上げた後1週間後にプレスリリースを配信しても新規要素がないためニュースにはならない。
2.季節要素
ゴールデンウィークや夏休み、母の日など季節性がある情報。例えば、単なるブログサイトを立ち上げてもニュース性は薄いが、父の日に向けてテーマを父親に特化したblogサイトはニュース性が高くなる。
3.時流要素
トランプ政権・働き方改革など時事性が強い要素を含んだ情報。大きな政治問題や国際情勢だけではなくて、コト消費・オリンピックなど一般消費者の話題に挙がるものも時流要素が含まれている。
4.実利要素
情報の受け手にとって実利性が高い情報。例えば、価格の値下げやキャンペーン情報がこれに該当する。
5.技術要素
今まで不可能だったことが可能になる技術にはニュース性が高い。高い技術力を駆使したサービスはサービスそのものよりも、高い技術力を謳ったほうがニュース性は高くなる。
6.大成要素
今は小さな卵だが、将来大成するようなサービス、製品、ビジネスモデル、企業はニュース性が高い。大成すると判断するのは記者だが、大成する要素をふんだんに盛り込んだ情報はニュース性が高くなる。
7.実績要素
既に始まっているサービスや製品でも市場占有率、会員数、売上などの成功実績をリリースすることで改めてスポットを浴びることができる。この場合、具体的な数値を盛り込まなければならない。
出典:ビルコム株式会社
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人脈任せ、運任せだと感じるのは、メディア側がどのような判断基準をもっているかを知らないからです。それを知るためにも、本講座では全国区のニュースとなった話題の分析と、メディア側がどのような動きをしているのかをお伝えします。そのうえで、「取り上げざるを得ない」と感じさせるネタのポイントを演習を通して具体的に伝授します。
【ネタの作り方、見せ方3要素】
① 挑戦
記録に挑む・挑ませる/対決する競争させる/公募・検定
② ビジュアル
大きく・長く/大量にする/色・カタチで差別化する豪華・高級にする/大使づくり(キャラ、動物)
③ 組み合わせ
男女が逆転/専門性を極める/異物の足し算/時流を取り込む/再現・復活する/無料にする
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インターネットを中心とする中小規模のメディアが増えています。こうした中小のメディアに取り上げてもらったニュースが、徐々により大きなメディアから注目されるようになり、最終的にはマスメディアからも取材が殺到、ブームになるといったケースも出てきています。このように、より戦略的なメディアへのアプローチが必要な中で、最適な情報発信方法を学びます。
2008年電通PRコンサルティング入社。ディレクション部門にて、民間企業、業界団体、官公庁の広報戦略立案から実行まで、マーケティングコミュニケーションを中心に従事。2014年電通PRコンサルティングを退社後、スポーツ競技団体等を経て、電通PRコンサルティングに再入社。 ディレクション部門の後、コーポレートコミュニケーション部門へ。コーポレートブランディングに携わり、広報コンサルティング、CIVIプロジェクトや各種制作物のプロデュースを手掛ける。2021年1月から現職。
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学生時代からマーケティング活動に従事。三菱電機の学生向け家電製品「自由が丘シリーズ」の企画・開発・宣伝に携わり、多くのメディアに登場する。出版社を経て日本テレビ「天才・たけしの元気が出るテレビ！！」にて放送作家デビュー。 テレビ番組の構成のかたわらCM制作やPR活動にもかかわるようになり、外資系・大手企業を中心に20社以上のコンサルティングに従事。マスコミ側からの視点で斬新なアイデアを提案し効果をあげている。著書に「テレビに出て売り上げを100倍にする私の方法」（講談社）、「プレスリリースはラブレター」（万来舎）などがある。
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株式会社ロウプのコピーライター兼クリエイティブディレクター。Yahoo!ニュース配信元の『市ケ谷経済新聞』の前編集長（同新聞創刊時から11年間編集長に従事）。『宣伝会議』の「PR基礎講座」で8年間講師を務めるほか、PR会社や地方自治体等からの要請で講演活動を行う。著書に『ヤフートピックスを狙え』（新潮社）など。
メディアで取り上げてもらうための戦略を細かく学ぶことができた。自社のネタの掘り出し方を事例を通して教えていただいた。
普段は聞けない業界の話が聞けた。リリー スの受け手であるメディア目線で講義がされた。講義終了まであっという間だった。
演習でタイトルを考えたり、トピックスを書いて講評を受けたり、実務で活かせる内容だった。
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 第1部 約100分 |
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| 第2部 約130分 |
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| 第3部 約110分 |
商品やイベントを全国区にする話題作りを徹底検証 |
| 概要 | ||
|---|---|---|
| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 通常14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 12月27日(金)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
59,000円(税込64,900円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 100名まで オンデマンド研修 |
550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円 |
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| オンデマンド研修について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | 企業および団体の人事、採用担当者の方 | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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