Z世代にプロモーションする際、「SNSを活用すれば反応を得られる」「インフルエンサーの起用でアプローチできる」と思われています。しかし、Z世代が使うツールを用いることが、そのまま効くプロモーションになる訳ではありません。さらにコロナ影響による学校のリモート化などで、Z世代のコミュニティはますます細分化が進んでおり、「Z世代」をトレンドや流行りなどから捉えることは現実的ではありません。なぜなら特徴的な事例収集を行い施策の参考にはできても、Z世代特有の価値観を理解していなければ再現性のある施策にすることはできないためです。そこで本講座ではZ世代の実像を学び、効果的にプロモーションを行うためのアプローチ方法を学びます。
企画立案の際に解像度の高い「Z世代の姿」を描くことができる。
Z世代の価値観が生まれた背景を理解し、「行動の理由」を捉えることができる。
Z世代の生活スタイルを学ぶことで、タッチポイントが見えてくる。
言語化することで共通のZ世代像を社内で持つことができる。
Z世代に”嫌われないアプローチ”を知ることで、施策の質を上げられる。
目標達成のための広報活動は、目の前の業務に追われていては難しい。
まず習得すべきは広報としての“情報発信のセオリー”を知ること。
Z世代は企業側の言いたいことだけで固められたプロモーションには見向きもしません。さらに”上から目線”と捉えられてしまった場合は、プロモーションが逆効果になることさえあります。そこで、まず知るべきは、拒絶されるコミュニケーションの理解です。その後に、Z世代が”自分ごと化”できるアプローチを理解すること、この2段階の理解が有効です。
Z世代に受け入れられる施策を生み出すためのノウハウを、以下の3つのステップを経て、身に付けていきます。
Z世代の価値観を理解する、これがプロモーションの基本となりますが、果たしてその価値観の何を知ることが「理解した」ことになるのでしょうか。その指標としては「こういった環境で育っていれば、確かにこう行動するのは理解できる」「この行動が嫌われるのは確かに自然」と納得できるレベルまで、担当者が考え方と行動をリンクして考えられることです。そこで本講座ではZ世代の考え方と消費動向を知り、適したコミュニケーション手法を理解します。
有料化のためにはZ世代を惹きつける魅力的な企画骨子が必要です。その際、Z世代の「購買動機」と「検討プロセス」の理解が必須となります。無料のサービスが氾濫し、生活への満足度もある程度高いZ世代が「さらにモノを買う」、無料ではなく「有料のサービスを利用する」には相応の理由が必要となるからです。また「プロセス」の理解が必要なのは、他の世代よりも検討ステージを押し上げるには、一方通行な量的アプローチでは効果が出ないためです。
TVすら部屋にないことが普通になりつつあるこの世代の情報収集は、SNSに移行しています。しかし、インフルエンサーを使った手法でも「本音ではない」と悟られた瞬間に興味を失わせてしまいます。また全てのプロモーションをインフルエンサーに頼る訳にもいきません。そこで本講義では、これからのコミュニケーションのあり方を知り、Z世代を引き付ける情報発信の設計方法について学びます。
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安くて品質の良い物に囲まれて育ち、さらにSNSなどのデジタルサービスと共に育ったZ世代は、リアルとデジタルの双方、場合よってはデジタルにより高い関心があるため、「良いものであれば売れる」が最も通用しずらい世代となりました。一体、どこにニーズがあるのか、その特定は一筋縄ではいきません。そこで本講義では、経済・情報・教育・家族の4つ側面からZ世代の価値観を浮き彫りにしつつ、Z世代のライフスタイルを抑えることで、どうやってニーズが発生するのか、そのメカニズムを学びます。
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「Z世代」とひと括りにしても、年代としては中学生から若手の社会人まで多岐にわたるため、彼らの使用SNSは様々です。しかし実は、彼らが利用しているメディアとZ世代のユーザーの指向性にはある程度の「法則性」があり、「カテゴリー化」が可能になっています。そこで本講議では、Z世代がデジタルメディアに何を求めているのかを知り、Z世代をプラットフォーム別に特徴づけるポイントを理解し、企業が発信する情報の到達率を高める手法を学びます。
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デジタルツールの発達によって、顧客と直接コミュニケーションできる機会が増加し、ファンの獲得に成功している企業がある一方で、コミュニケーションの齟齬による炎上等のリスクも高まっています。そこで本講義では実例に基づき、Z世代との接し方や距離感の取り方を学び、摩擦の生じないコミュニケーションのあり方を理解します。
立教大学法学部卒業、2007年電通入社。営業局配属を経て、第1回の販促会議賞でシルバーを受賞しプランナーに転向。その後、同賞で5大会連続入賞。 プロモーション領域を担当する一方、「サークルと社会をつなぐ」をテーマにした社内ベンチャー「サークルアップ」事業を立ち上げ。2014年度のグッドデザイン賞ビジネスモデル部門を受賞。その後、電通ワカモンに参画。その他の受賞歴としてアメリカのOne Show、ドイツのRed dotデザイン賞、キッズデザイン賞、販促会議賞など。著書に「広告のやりかたで就活をやってみた」「なぜ君たちは就活になると、みんなおなじようなことばかりしゃべりだすのか」など。
2018年にCCIへ新卒入社後、2020年までの３年間は、３大キャリアの媒体担当として、広告営業やメニュー開発に従事し、2020年にはCCIとして新たな領域であるLIVE配信領域のプロジェクトが発足し、メニュー開発からリリースまでプロジェクトリーダーとして尽力。2021年～現在はTikTokの媒体担当として広告営業や個別案件のディレクションをメインにZ世代マーケティング領域に従事。Z世代の実態やトレンドを独自に調査し発信していくZ世代研究会（ゼトケン）を発足させ活動中。
～2021年まで、seoや飲食/不動産に関するメディアとそのSNSの運営をサポート。2021年にCCIへ新卒入社し、現在までTikTokの媒体担当として提案、ディレクションを担当。また、Z世代研究会をローンチし、Z世代の実態やトレンドを独自調査。最前線のTikTokクリエイターにインタビューするなどの取り組みを実施中。
2012年伊勢半に入社。広報宣伝・デジタルマーケティング部長就任。2020年に広報・宣伝、デジタルマーケティング領域の更なる拡充と多様化するマーケティングコミュニケーションを見据えコミュニケーション本部を新設。本部長として組織を率いる。 2019年に実施した広告企画「顔採用、はじめます。」が話題となり、ACCや海外のアワード含め数々受賞。そして今年D2Cブランド「MN」を立ち上げ、新たな挑戦に臨む。
時代の移り変わりとともに、企業が発信するプロモーションのポジションも変わっていったという背景を学ぶことができたので、これから求められるであろう「提案」というスタイルを今後考えていきたい。（交通系広告会社）
今後のマーケティング、販促活動にてZ世代の考え方、傾向を頭に入れながら判断できる。自分の感覚で判断せず、ジャッジメントの基準を更新する必要があると感じた。（商業施設）
グループインタビューはよく実施するが、Z世代はグルインになると「自己アピール」＜「同調」の傾向があるため、「１on１」の手法がより効果的であるというのは興味深かった（ファーストフード店運営企業）
若い世代がターゲットの多くを占める業種なので非常に参考になりました。商品制作とプロモーションの際に想定するユーザー層を思い描きやすくなりました。（教材系出版社）
| カリキュラム | |
|---|---|
| 時間 | 講義内容 |
| 約120分 | これからの中心世代、Z世代の消費行動をつかむ
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| 約70分 | Z世代のメディア活用方法とマーケティング手法
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| 約30分 | ブランド視点のZ世代マーケティング
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| 概要 | ||
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| 受講形態 | 宣伝会議オンライン内でオンデマンド配信 お申込み日から14日間 (土・日含む)視聴可能のところ、 12月31日(火)までのお申込みで、28日間視聴可能になります。 |
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| 受講のご案内 | 【実施上の注意】 本講義は、オンライン配信講義となりますご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。お申込者には、宣伝会議IDを通じて視聴環境をご提供しております。同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。 【受講上のご案内】 ・講義は宣伝会議オンライン上でご視聴いただきます。該当期間内に宣伝会議マイページの「オンライン講座を見る」に進み、動画をご視聴ください。 ・視聴の際は、申込者ではなく実際に受講される方のマイページ登録が必須となります。 ・本講義には質疑応答はございません。 【レジュメについて】 講義資料はご視聴頂くマイページからPDF形式でダウンロードしていただきます。 |
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| 受講料金 | 1名受講 オンデマンド講座 |
45,000円(税込49,500円) 申込金5,000円(税込 5,500円)含む |
| 100名まで オンデマンド研修 |
550,000円(税込 605,000円) 例）100名受講で1名5,500円 |
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| オンデマンド研修について |
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| 割引チケットについて | 法人割引窓口の設定方法
※この講座は、法人窓口の設定により1講座あたりの受講料金が約8割引におさえられる「スタンダードトレーニング」対象です。 |
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| 受講対象 | 若者を動かしたいマーケティング、ブランドマネージャー、販促などの担当者、これらの企業に提案を行う広告関連会社 | |
| 注意事項 | 受講は申込者本人に限ります。他人に貸与・譲渡することはできません。 お申込み後のキャンセルは原則承っておりません。 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。 オンデマンド講座は、お申し込み後すぐに受講案内メールをお送りしており、メール受信後、ご視聴いただけます。 そのため、視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。 詳しくは、特定商取引法に基づく表示をご覧ください。 |
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