今回は、2017年に「広報会議デジタル版」で人気を集めた記事をピックアップ。月ごとのアクセス数ランキングで、この1年で注目されたテーマを振り返ります。

毎年恒例となった、企業の広報関連部門の体制や方針、課題などを探る編集部調査結果を2号連続で一挙公開。134社の回答のもと、活動の見直しや戦略構築に役立つデータ満載でお届けします。

東芝、タカタ、そして日産自動車や神戸製鋼の問題に至るまで、日本ブランドのものづくりの信頼が揺らぎ、企業風土やコンプライアンスが問われる事態が続いています。さらに社会全体が「働き方改革」「働きやすい会社」を追い求めるなか、企業のブランドを形成する広報の役割はどうなるのか。危機管理広報のノウハウを交えながら、考えていきます。

フランス・カンヌで毎年6月に開かれる「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」は、世界中から様々な事例が集まるキャンペーンの「見本市」とも言えるイベントだ。「PR部門」などの受賞作品から見える傾向や、広報・PR担当者がエントリーできる国内外のアワードも紹介する。

社会が企業における存在意義を明確にし、事業を継続させていくためには、自らの意思を社内外に伝えていくことが必要となります。そして、その理解を促す活動こそが、企業における「広報」の役割と言えるのではないでしょうか。
企業の意思は普遍的なものではなく、社内のイノベーションや、社会環境の変化により、進化を続けていくもの。それゆえ、広報は未来のあるべき姿をトップと共有しながら、社内外の理解を促し、未来の市場や、顧客、ビジネスパートナーを創造していく役割を担います。
なぜ、広報があらゆる企業に必要なのか。経営における「広報」の役割を改めて考えます。

「大型のヒット商品が不在」と言われるようになり久しい近年、話題になる商品の共通項、そしてPRの切り口とは？ネット上の口コミからマスメディアに波及する例も増える中、2016年にニュースとなり、実際に売上を伸ばした事例から学びます。

『広報会議』では毎号、連載「PRイベントの効果」でメディアや社会から高い関心を集めたイベント14例をピックアップして紹介しています。今回は2016年の総集編として、来場メディア数を指標としたランキングを発表。総合・PR会社別・企業別・タレント別の4カテゴリーでご紹介します。

少子化が進むなかで今、大学広報の手腕が問われています。その成功例の筆頭とされるのが、近畿大学。近大に続けと、各大学でも広報戦略の重要性が見直されつつあります。さらに産官学連携などを通して、大学の存在意義をいかに示していくか。事例やレポートを通し考えます。

パブリシティ情報の社内共有や社外への発信は、OK・NGの線引きが難しい問題です。著作権侵害の問題が注目を集めるなか、コンプライアンスの側面からも配慮が求められます。今回は記事クリッピングの方法、二次利用や社内共有の手順について学んでいきましょう。

パブリックリレーションズの重要性は今も昔も変わらないものの、そのアプローチや手法におけるトレンドは日々変化しています。テクノロジーの進化はPRパーソンの日々の仕事をどう変えるのか。グローバル視点が求められる組織の課題にPRはどう貢献すべきか......。数年先の未来像について、PRパーソンに聞きました。

100号記念企画の第三弾のテーマは企業コミュニケーションにおける「物語力」。前号で特集を組んだコーポレートブランディングとも関連が深いテーマです。

社会において自社がどんなイメージで語られたいかを明確にし、自社にしかない独自の「物語」を広報活動に活用しない手はありません。

今回の特集では自社のストーリーを掘り下げ、伝えるための手順や情報整理のノウハウを解説していきます。

『広報会議』100号記念企画の第二弾のテーマは「コーポレートブランド」。編集部が実施している企業の広報部を対象にした調査でも近年、関心が高まっているテーマです。

企業理念やスローガン、CIの刷新などに取り組んだものの、その後の認知や定着のプロセスに課題を抱えているという企業も多いのが現状ではないでしょうか。ステークホルダーが広がっている現在、広報関連部門がブランディングに寄与できること、そして取り組む意義とは。3社の実例と専門家による解説をもとに、考えます。